反日国家に金を貢ぐ情けないカモから脱却するために新脱亜論を考えよ
結局はこうなった。約束を守らない韓国は従軍慰安婦問題の不可逆的解決を謳った日韓合意を破った上に、強制労働問題の解決を確認した日韓基本条約をも破った。 日本政府は韓国に莫大な金を支払っているのだが、金だけ盗られて約束は破られ、韓国のやりたい放題にされているということだ。 しかし、このような結果になることに驚いた人はいないはずだ。なぜなら、韓国が約束を守らない国家であることは誰もが知っている。今回も破 […]
鈴木 傾城
- 2018.11.28
マスコミの広告主は企業なので、人々には絶対に金を使わせたいと考える
私たちは「消費時代」に生きている。ほとんどのメディアはコマーシャルで成り立っているのだが、このコマーシャルというのは、私たちに「何かを買わせる」という目的がある…… この記事は、別サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で読むことができます。 投資関連の記事は、今後はすべて新サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で展開します。すでにダークネスに掲載してあった投資関連の記事は新サイトに移行済みです。 これによ […]
韓国との国交断絶は極端な政策ではない。日本にとって必要な政策なのだ
（日韓合意も日韓基本条約も守れない韓国の外相が元徴用工訴訟や元従軍慰安婦問題の対応についての協議を念頭に「来日したい」と打診していることに対して、河野外務大臣は「きちんとした答えを持ってこない限り来日されても困る」と述べている。素晴らしい対応だ。約束を守れない韓国と話をしたところで意味はないからだ） 韓国は自分たちの国が好調なときは日本を見下し蔑み罵って優越感に浸る。しかし、自分たちが不調になった […]
- 2018.11.20
- 反日,
鳩山由紀夫のような人間がまた出てきたら今度こそ日本は滅ぶ
（アメリカからルーピーと言われていた鳩山由紀夫は、「韓半島の分断は日本のせい。無限に責任を負うべき」などの妄言を韓国で吐いており、韓国のマスコミがその言質を取って日本に譲歩を迫っている。鳩山由紀夫は中国やアジアと一緒になって日本の破壊に動いている。鳩山由紀夫のような人間がまた出てきたら今度こそ日本は滅ぶというのは本当のことだ） 組織のトップに立つ人間はみんな有能だという思い込みを持つ人は多いが、実 […]
韓国は裏切るのだ。安倍首相を含めて、日本人はみんな学習障害なのか？
（2018年11月16日、韓国は日韓合意に基づき設立された「和解・癒やし財団」を解散する方針であると日本政府に伝えている。韓国はまったく合意を守れない国であることは最初から分かっていた。もはや日韓断交しか道がないことに、なぜ日本政府は気付かないのか？） 日本政府は、2015年の末に韓国と「慰安婦問題については不可逆的に解決させる」ということで日韓合意を結んだ。しかし韓国はその後も慰安婦問題を蒸し返 […]
韓国人は日本が嫌いだと言いながら日本に来て働き、裏で日本を侮蔑する
韓国のクズ珍歌団が、原爆Tシャツやジャケットを着たりして、反日をこっそりと織り込みながらも日本に来て稼いでいるのだが、本心では日本が嫌いなのになぜわざわざ嫌いな日本に来ているのか。 それは、自国で食っていけず、ジャパン・マネーに寄生するしかないからである。一番嫌いな国に寄生するしかないのだ。そこで、表面では取り繕いながら、裏で日本や日本人を侮蔑して溜飲を下げている。 こっそりと日本人を馬鹿にして、 […]
中国は世界をリードする国ではなく、中国自身が世界の問題児なのだ
つい数年前まで、中国はこれからもどんどん成長を続け、世界経済を牽引すると信じられていた。しかし、アメリカと貿易戦争で対立するようになり、「新冷戦」に入った今、中国の減速は隠せなくなっている。 2018年10月、中国国家統計局は第三四半期のGDP伸び率は前年同期比6.5％であると報告している。内需がどんどん減退しているのが響いている。 それでも6.5％なのだから大したものだと考える人もいるのだが、中 […]
- 2018.11.12
- 韓国,
反日カルト教の韓国と日本の「宣戦布告なき戦争」はもう始まっている
韓国は、日韓合意を交わした後も慰安婦像を設置したまま撤去しない。その上に、今度は徴用工問題で「日本企業に奴隷のように扱われた」として謝罪と賠償を要求し始めている。 これについては、1965年締結の日韓基本条約や日韓請求権協定で解決済みだったが、韓国は何度も何度もそれを蒸し返すのだ。 そして、韓国のクズの珍歌団が、原爆Tシャツを着て、原爆ジャンバーを着て、原爆看板を持って日本を愚弄・嘲笑しているのが […]
「一流企業に入れば生活は安泰」は、あまりにも現実を無視した思い込み
親は自分の子供が世間に名の通った一流企業に入って欲しいと願う。学生はいつの時代でも一世を風靡している一流企業を目指す。女性もまた結婚相手を探すときには一流企業に所属する男性を求める。 なぜか。一流企業に入れば生活は安定し、将来も安泰で、何の苦労もなく人生を過ごせると本人もまわりも思うからだ。 しかし、本当にそうなのだろうか。 1950年代、敗戦ですべてが塵芥に帰した日本では復興に向けて動き出してい […]
常々言われている「非韓三原則」は、そろそろ教科書に載せる必要がある
（韓国は元徴用工の訴えを認め、日本に賠償支払いを命じる確定判決を出している。これは1965年の日韓請求権協定で解決済みだったものだ。日韓合意の事実上の破棄もそうだが、韓国は約束を守る国ではない。国交断絶しかない。改めて非韓三原則を日本人は真剣に考えるべきだ。常々言われている非韓三原則は教科書に載せる必要がある） 韓国は従軍慰安婦が「職業的な売春ビジネス」であったのを「日本軍に性奴隷にされた」と歪曲 […]
「無償援助すると、激しい恨みを買う」という衝撃的な事実
（2018年10月23日。日本はやっと中国に対する政府開発援助（ODA）を終了させると発表した。やっとだ。これだけ長い間、中国に反日をされていて、日本はずっと中国を経済支援していたのである。他国にカネをばらまいても喜んでもらえると思ったら大間違いだ。改めて確認して欲しい） 日本は多くの国に無償援助を行っている。この援助は正式には「政府開発援助」と言われており、英語では “Officia […]
アメリカは本気で中国共産党政権を叩き潰すつもりなのだから波乱は覚悟せよ
アメリカを始めとする全世界の株式市場がいよいよ乱高下を繰り返し、下落基調に入っている。利上げが続いていることや、今までずっと上昇が続いていたことによる調整という側面もあるのだが問題はそこではない。 アメリカと中国との貿易戦争の激化が最大の論点だ。 当初、アメリカのメディアや日本のマスコミは、「アメリカと中国が本気で対立したら世界がめちゃくちゃになる。だから、トランプ大統領の中国への対立は単なるポー […]
- 2018.10.08
- 災厄,
災害が世界を覆い尽くせば尽くすほど日本が重要になる理由
日本は自然災害が多い国であり、台風、津波、地震、火山噴火と、他国ではあり得ないほどの巨大な災害が集中する国である。 そのため、国民も「災害慣れ」している部分もある。しかし、それでも2011年３月11日に起きた東日本大震災は、日本人に大きな衝撃をもたらした。死者は１万5884人、負傷者は6146人、行方不明者は2633人、そして12万人が現在も避難生活を余儀なくされている。 そして、福島第一原発は今 […]
「私たちは現金世代」という高齢者を一気にキャッシュレス化させる方法
音楽がインターネットに取り込まれ、出版がインターネットに飲み込まれ、テレビや映画ですらもインターネットを介して見る時代になっている。そして今、現金がいよいよインターネットでの決済になろうとしている。 インターネットが「現金」を電子化していくのは、効率性や合理性を考えると避けられない話であり、至極当然の流れである。時代はキャッシュレスに向かって走っているのだ。 キャッシュレスは重要なイノベーションで […]
中国に関わると技術・ノウハウ・サービス・ブランドをすべて盗まれる
アメリカのドナルド・トランプ大統領は断固たる決意で中国に貿易戦争を仕掛けているのだが、そもそもその発端となったのは中国による「意図的かつ悪質な知的財産の侵害」であった。 中国は自力で発展した国ではない。そして、中国はイノベーションを生み出している国ではない。中国はいかにしてアメリカと並ぶ大国となったのか。それは、徹底的な知財の侵害がその根底にあった。 「知財の侵害」と言えば、言葉が柔らかい。「中国 […]
韓国は日本が謝罪するから永遠にいたぶり続けることができると判断した
韓国は、旭日旗を戦犯旗と言っている。そして、「国際観艦式に日本の海上自衛隊の艦船が旭日旗を掲揚して参加するのは許せない」として、旭日旗を犬に踏ませ、自らも踏みにじり、それを引き裂いて喜んでいる。 これについて、釜山を訪れている鳩山由紀夫という日本の元首相は「日本の軍艦が旭日旗を掲揚する計画と関連して反対する」と言っている。そして、このように付け足した。 「日本は過去の過ちについて謝罪の心を持つべき […]
スマートフォンが使えない高齢層、パソコンが使えない若年層
アメリカの調査会社「Pew Research Center」は、アメリカでもスマートフォンの普及でパソコン離れが進んでいることを報告している。 スマートフォンは今後もさらにインターネットにアクセスするための最初のデバイスとして選ばれ続け、パソコン（デスクトップ、ラップトップ）を隅に追いやっていくことになる。 このスマートフォンのディスプレイを大型化したのがタブレットだが、タブレットもゆっくりと確実 […]
- 2018.09.30
- マネーボイス,
知財を盗んで肥大化する中国は「20年後は世界で最も貧しい国になる」のか？＝鈴木傾城
米中の覇権争いが取り沙汰されるが、イノベーションも言論の自由も市場の健全性もない中国が覇権を握ることは決してない。この先の受難を中国の経営者たちが置かれている現状とともに解説する。 この記事はマネーボイスで読むことができます。こちらでお読み下さい。