今どきマスコミを頭から信じる人はいないが、それでもマスコミの力は強い

今どきマスコミを頭から信じる人はいないが、それでもマスコミの力は強い

今のマスコミは極度に偏向し、事実を隠蔽し、ぼかし、歪曲する。問題がないものを問題であるかのように煽り立て、完全に問題であるものをなかったかのように隠し、それで日本人を惑わす。社会に害悪をまき散らしていた反日の野党はすっかり勢いをなくしてしまっているのだが、今もなお危険なのは言うまでもなく偏向マスコミである。(鈴木傾城)


プロフィール:鈴木傾城(すずき けいせい)

作家、アルファブロガー。まぐまぐ大賞2019メディア『マネーボイス賞』1位。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、投資をテーマにしたブログ「フルインベスト」を運営している。「鈴木傾城のダークネス・メルマガ編」を発行、マネーボイスにも寄稿している。(連絡先:bllackz@gmail.com)

時代遅れのビジネスモデルに固執しているマスコミ

2020年11月30日、朝日新聞が2020年9月中間連結決算を発表しているのだが、売上高は前年同期比マイナス22.5%減で、419億800万円の赤字となったことが報告されている。朝日新聞はこの5年を見ても、部数はどんどん減っており、回復のメドはまったく立っていない。

朝日新聞は不動産部門を抱えているので倒産せずに済んでいるのだが、メディア部門は大赤字なのだから、本来であればもうメディア部門を倒産しているのも同然の状態にあるということだ。

今年はコロナ禍で、広告収入は激減し、イベントも中止となり、こうした要因が朝日新聞の経営を「一時的」に追い込んでいることもある。来期はワクチンが出回っている状況になっていると想われるので、広告とイベントは復活し、恐らく業績は急回復することになるだろう。

しかし、その後は部数が順調に回復していくのかと言えば、まったくそうはならないというのが一般的な見方だ。

そもそも、今どき紙の新聞を読むのは高齢者だけであり、その高齢者は減る一方だ。そして今後の高齢者はすでにインターネットに移行している人の方が増えているので紙の新聞を取ることはない。

インターネットが使えるのに、「重い、かさばる、ゴミになる、邪魔になる」ような紙の新聞を積極的に取ろうと思う人は相当な変人である。だから朝日新聞の部数はいずれは400万部を切り、300万部を切り、200万部を維持できない時代に入る。遠い先の話をしているのではない。かなり近い将来の話をしている。

こういった時代遅れのビジネスモデルに固執しているマスコミは凋落するしかない。テレビもまた芸能人が次々とYouTubeに進出しているのを見ても分かる通り、すでに時代遅れになりつつある。

マスコミ全体が地盤沈下している。それが今、まさに起きている現象である。そしてそれと同時に、今までやりたい放題だったマスコミの世論操作のパワーも陰りを見せるようになっている。

今どきマスコミをそのまま信じている人がいたら「頭がおかしいのでは?」と思われるほどになっているのだ。

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超が付くほど異常な偏向報道する番組もあった

テレビは相変わらず低俗で超が付くほど異常な偏向報道をやっている。

このテレビの世論誘導は今に始まったことではない。しかし、多くの人が「もう我慢できない」と怒りを爆発させ、テレビ局を激しく批判するようになったのは、韓流を押し付けるようになった頃からだ。

韓流というは韓国のゴミのようなコンテンツや韓国崇拝を日本人に押し付けるものだった。フジテレビが主導したこうした韓国ゴリ押し報道は、2011年には数度に渡る抗議デモとなって噴き出した。

すべてのテレビ局はこの自分たちの足元で起きていた「偏向報道をするな」の抗議デモを黙殺した。

フジテレビはまったく懲りず、以後も延々と韓国ステマを繰り返し続けて視聴者に捨てられるようになり、すっかり落ちぶれた。ちなみに2020年4~9月期の連結決算では、フジテレビの不振は際立っており、純利益は81%減となっていた。

それでもテレビ局の姿勢が変わらないのは、テレビ局に中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に紛れ込んでいるからだ。

NHKも最近はなりふり構わず中国・韓国・北朝鮮を賛美するような洗脳コンテンツを垂れ流して日本人を激怒させ、「受信料なんか払わない」という視聴者を続々と増やしている。

それでNHKはどうしたのか。

NHKは「どうして嫌われるのか?」という部分をまったく自省せずに、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金を課す」とか、「過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる」とか、どんどんサラ金の取り立てみたいなことをしようとしているのだ。

国民に役に立つ本当に必要な情報を放映しているのならばまだしも、中国やら韓国のプロパガンダを垂れ流しにする反日番組だとか、誰も必要ともしていない娯楽番組なんかを国民に押しつけて、金を徴収し、払わなかったら罰金を取るというのだから、ヤクザ顔負けの悪質さだ。

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今のマスコミはスクープどころか隠蔽の嵐である

今、マスコミ全体がゴミかクズのようになってしまっている。報道が偏向しているばかりか、調査能力も低下した。取り上げるべき事件を隠蔽し、時には重要事件の犯人の「国籍」や「本名」すらも報道しないこともある。

マスコミと言えば、いろんな新しい話題を提供したり、隠されていた事実を明るみに出す目的がある。大きなニュースをつかんで報道する「スクープ」がマスコミの命だった時代もある。

しかし、今のマスコミはスクープどころか隠蔽の嵐である。

マスコミは中国や韓国に都合の悪いニュースは報道しない。そのためにマスコミは「報道しない自由を行使しているのだ」と国民に冷笑されるまでの存在と化した。

だから、インターネットの方が逆にスクープを扱う時代となり、マスコミが必死でそれを隠蔽する側となってしまっている。そんな状況なので、マスコミはもうインターネットに対抗することが不可能になってしまっているのである。

問題なのはスクープだけではない。

マスコミの得意なもののひとつとして、有名人のインタビューや本音を探る企画があるが、こんなものも意味をなくしてしまった。なぜなら、芸能人自体がインターネットを使い、ツイッターやインスタグラムやYouTube等で本音を発言しているからだ。

著名人がインターネットで発言した内容は、マスコミを経由しなくても一般人が自由に触れることができる。それはマスコミという「検閲」を通さないし、タイムラグもない。

自分が気になる有名人がいれば、フォローすればいつでもリアルタイムに有名人の言動を知ることができる。しかも、マスコミがフォローしないタイプの有名人ですらもインターネットではフォローできる。

そして、インターネットで「生の声」が拾えるようになったら、マスコミがいかに「言葉の切り取り」「場面の切り取り」をして、自分たちに都合よく編集していたのか、ということも可視化されるようになった。

これではマスコミが勝てるわけがない。その結果として、マスコミは今のビジネスモデルで生き残ることが不可能になり、次々と規模を縮小し、記者をリストラし、どんどん質の悪い媒体と化している。

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今の偏向しているマスコミを葬り去らなければならない

工作員が跋扈し、偏向報道をやめることができないマスコミは、「マスゴミ」と冷笑されているが、偏向報道を垂れ流すテレビと反日記事をばらまく新聞はもう限度を超えた。

マスコミは、今や「日本人の敵」と化した。

信頼を失ったマスコミが狂気のようになって暴走し、日本人はマスコミ自体が危険な存在だったことに気づくようになっている。マスコミは反日プロパガンダ組織で、その発信された情報を鵜呑みにするのは危険だと日本人も気づいた。

思えば、危険な売国政党である民主党が2009年に政権を取れるように激しく自民党を攻撃して民主党を持ち上げる偏向報道を繰り広げていたのがマスコミなのだ。国民はマスコミに騙された。

それによって日本は亡国の一歩手前にまで追い込まれた。そう考えると、野党よりもむしろマスコミの方がはるかに危険であると言える。

今のマスコミは極度に偏向し、事実を隠蔽し、ぼかし、歪曲する。問題がないものを問題であるかのように煽り立て、完全に問題であるものをなかったかのように隠し、それで日本人を惑わす。

社会に害悪をまき散らしていた反日の野党はすっかり勢いをなくしてしまっているのだが、今もなお危険なのは言うまでもなく偏向マスコミである。

日本人は、今の偏向しているマスコミを葬り去らなければならない。

偏向番組を作るしか能がないテレビ局、偏向報道して世論誘導しているのがバレている新聞社をどんどん名指しで批判し、視聴や購読を止め、スポンサーに働きかけ、経営崩壊に追い込むべきだ。

偏向と反日に明け暮れるメディアに、いつまでも騙されてはいけない。このような存在を、のうのうと生き延びさせてはいけない。極度に偏向するマスコミは敵だと認識し、「マスコミはおかし過ぎる」と、私たちはもっと大きな声で叫ばなければならないのだ。

しかし、今もなおマスコミのパワーは強大であり、あなどれないものがある。このマスコミのパワーを削ぐ必要がある。

『テレビは見るな!新聞は取るな! (船瀬 俊介)』

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