マスコミの韓国を友好国家に見せようとする歪曲は通用しなくなっている

マスコミの韓国を友好国家に見せようとする歪曲は通用しなくなっている

「韓国は敵か?」という問いがある。答えは「イエス」だ。

日韓基本条約も守らず、日韓合意も破り捨て、捏造の歴史プロパガンダで日本を延々と責め、自衛隊にレーダー照射をして、天皇陛下を日王と侮辱し、旭日旗を戦犯旗と言い、日本の領土である竹島を実効支配する国は敵であるとしか言いようがない。

韓国は明確なる反日国家だ。韓国は常に日本に対して被害妄想を持ち、日本を叩くことが政権維持につながっているような国だ。中国も北朝鮮の体質的には似たようなものだが、韓国はその傾向が凄まじく強い。

もはや韓国は明確な反日依存になっているので、後戻りすることは絶対にない。韓国は、まぎれもなく真性の敵対国家である。

朝日新聞のような一部のマスコミは、いまだに韓国を「友好国家」と定義して日本人に韓国の本当の姿を見せないようにしている。しかし、韓国を友好国家に見せようとする歪曲は通用しなくなっている。

こうした韓国の異常な反日言動は、もう隠し切れなくなっており、それによって日本人もまたこれらの国家をひどく嫌うようになっている。互いに嫌い合うこの構図が転換することは絶対にない。(鈴木傾城)


プロフィール:鈴木傾城(すずき けいせい)

作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、投資をテーマにしたブログ「フルインベスト」を運営している。「鈴木傾城のダークネス・メルマガ編」を発行、マネーボイスにも寄稿している。

韓国の経済はとっくに限界に達している

韓国の陰湿なところは、反日で日本と関係を一切断っていくのかと言えばそうではなく、自分たちの都合が悪くなれば日本にすり寄って金をたかることである。ツートラックだとか用日だとか言うのがそれだ。

日本が輸出管理をすると宣言しただけでパニックになるのを見ても分かる通り、韓国は日本を嫌いながら日本を頼らざるを得ないので、余計に屈折した日本コンプレックスとなって反日に走っていく。

日本はどうすべきか。もちろん、こんな異常な国とはいっさい関わるべきではない。国交断絶が最も良い選択肢だ。

特に、韓国が経済的に苦境に落ちている今、利用されないために完全なる断交を急ぐ必要がある。

韓国は今まで何度も何度も経済崩壊の危機に瀕してきたが、そのたびに日本が援助や支援をして助けてきた。しかし、こうした日本の動きは評価されることはない。

なぜなら「日本に助けてもらった」というのは韓国人にとって屈辱なので、それを隠して逆に「日本のせいで危機に落ちた」と逆のことを言い出すからだ。「恩を仇で返す」という言葉があるが、まさに韓国のためにあるような言葉である。

今後、韓国は新たな経済危機に陥るかもしれない。もちろん、韓国政府も経済崩壊を回避するために、なりふり構わず対応するはずだから、そう簡単に韓国経済が完全崩壊するかどうかは分からない。

韓国経済が崩壊したら、日米にもそれなりの影響があるのの事実なので、不本意ながらアメリカも日本も韓国の崩壊を食い止めるために動かざるを得ない。韓国のためというよりも、自分たちに火の粉が飛んでこないためだ。

しかし、この国は日米から見て激しく信用を失くしつつあり、今までのように単純に救済されることはない。いずれ、韓国はどうしようもなく転がり落ちていき、誰にも止められない崩壊を見ることになる。

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韓国の経済的な問題は半導体だけではない

韓国は半導体で持っていた国だが、その半導体事業が危機に追い込まれている。日本が韓国と距離を置くようになり、後ろを見ると中国の半導体産業が韓国を追い抜こうとしている。

日本に見捨てられて中国に追いやられるのだから、どうしようもない。サムスン電子がいくら強大な企業であったとしても凋落は一気にくる。「サムスンこければ、韓国がこける」と言われているが、そのサムスン電子が現実にこけそうになっている。

韓国は明らかに輸出依存型の経済なのだが、半導体が輸出の20%を占めているのだから、半導体が不振になれば日本が何もしなくても韓国経済は悪化する。

さらに、韓国の経済的な問題は半導体だけではない。

韓国は文在寅(ムン・ジェイン)大統領が「国民が人間らしく生きる権利を得るために最低賃金は上がらなければならない」と、むやみやたらに最低賃金の引き上げにこだわった。一気に29%も引き上げるという乱暴なことをしたのだ。

その結果、韓国の企業は高騰する人件費に悲鳴を上げて雇用を絞るようになった。当然だ。人件費を吸収できないというのであれば、人を雇わないという選択肢を取るしかない。

だからこそ、韓国では2018年には失業率が107万人と過去最大を記録するようなことになり、雇用喪失が拡大した。

韓国がどうなってもいいが、これらの企業の苦境が韓国経済を揺るがすようになると、決まって韓国は日本にすり寄ってくる。韓国が日本を嫌いながら「未来志向」と言っているのは、要するに日本にたかるしか生きられないからである。

それが問題なのだ。

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日本も「親韓罪」を作って処罰すべき

日本は韓国がどうなろうと、毛頭、関わるべきではない。反日国家が経済苦境に落ちたとしても、そんなことは日本に関係ない。

むしろ日本は韓国が溺れているのであれば、「今までの反日言動の報復をする」と言って、粛々と報復措置を出すべきなのである。

韓国は「親日罪」と言って、日本を擁護する言動はすべて犯罪になるほど反日を徹底している。それならば、日本も「親韓罪」を作って、韓国寄りの言動をする人間はすべて犯罪として扱うのが公平なやり方だ。

韓国は経済危機が近づけば、必ず日韓スワップの再開を要請してくるのだが、自分たちが都合が悪くなったらすぐに日本にたかろうとする姿勢がここにも表れている。

通貨スワップとは、緊急時に通貨を融通しあうものだ。しかし、日本が緊急事態になったときに韓国が日本を支えられるわけがないし、そもそも韓国は最初から日本を支えようという気もないはずだ。

だから日韓通貨スワップは、基本的に「韓国が危機に陥ったときに日本が助ける」という意味合いが強い。

しかし、なぜ日本が反日国家を助ける必要があるのか。もちろん、助ける義理などまったくないし、通貨スワップを再開する義理も日本にはない。

本来であれば、李明博という2012年当時に大統領をやっていた男が竹島に上陸して「ここは韓国の領土だ」と宣言した瞬間に日本は韓国と国交断絶しなければならなかったのだ。

しかし、例によって日本の政治家は事なかれ主義と先延ばし主義で対処し続け、いまだ国交断絶に至っていない。しなければならないことをしないで先送りしているのである。

韓国とは関わるだけ無駄だ。歴史問題を取っても、領土問題を取っても、国民感情を取っても、韓国と日本は水と油であり、共存しようとすればするほど相互不信が募るという悲劇になる。

韓国は文在寅大統領だけでなく、歴代の大統領はすべて反日大統領だった。文在寅の次もまた間違いなく反日大統領だ。日本のマスコミは必死で韓国を友好国家に見せようとするが100%嘘だ。

日本はさっさと韓国に国交断絶を告げるべきである。それが真の未来志向である。(written by 鈴木傾城)

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