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ネットで「誰かの人生を破壊する」ことさえ可能になっている

フェイスブックは大統領選挙でフェイクニュースを垂れ流していたとして激しく糾弾された。 さらにはユーザー情報が特定企業に渡っていたことでもユーザーを怒らせ、創始者マーク・ザッカーバーグは米上院公聴会で締め上げられるという事態になっていった。 フェイスブックは約22億人のユーザーを抱えている。この莫大な人口にフェイクニュースを垂れ流したら、その影響力は日本のマスコミどころではないインパクトがある。 だ […]

最初からトランプ大統領は中国を敵として認識していたのだ

バラック・オバマは何もしない、何もできない口先だけの大統領だったので、中国はずいぶん図に乗ってアメリカを見下すようになっていた。 しかし、ドナルド・トランプはオバマのように何をされても何もしない大統領ではない。「やられたら、確実にやり返す」タイプである。 そのため、今までアメリカにずいぶん舐めた口を叩いていた中国は、ドナルド・トランプ政権が発足してからほとんどアメリカを見下すような発言をしなくなっ […]

マスコミが政権を批判すればするほどマスコミが信用を失う

北朝鮮が追い詰められるようになったのと機を同じくして激しい倒閣工作に明け暮れるようになっているマスコミだが、安倍首相は瀬戸際のところで踏みとどまっている。 むしろ、倒閣アジビラしか出さない新聞や偏向コメンテーターしか出さないマスコミの方が国民にそっぽを向かれるようになっている。 今後、マスコミによる世論操作に騙されて国民が踊らされる場面はもう見られない可能性がある。 これは日本でも世界でも同じだ。 […]

北朝鮮の「平和への試み」が尽きたら、次は戦争しかない

北朝鮮のブタのように肥え太った指導者、金正恩(キム・ジョンウン)が自分の首が飛ぶのが嫌で「平和・対話」と言い出したら、韓国や日本の「識者」なる人間たちが涙を流さんばかりに喜んでいる。 中には「金正恩にノーベル平和賞を」と推す動きさえも出てきている。 金正恩(キム・ジョンウン)が自国民を大弾圧し、邪魔者を次々と粛清してきた。2017年2月13日には異母兄である金正男(キム・ジョンナム)をマレーシアの […]

アメリカと中国の対立が、より熾烈なものになっていく理由

北朝鮮の先制攻撃を準備していたトランプ大統領の本気に、北朝鮮の金正恩は必死に「平和、対話」と言い出してアメリカに命乞いのメッセージを送り出した。 本来、北朝鮮はこけおどしの弱小国家であり、アメリカが行動を起こせば翌日には地図から抹消される運命にある。 そのために北朝鮮は手のひらを返して、あっちこっちに媚びを売っているのだが、手のひらを簡単に返すということは状況がくれば再びまた手のひらを戻すこともで […]

「火がついたように」叫び、わめき、恫喝する国と関わるな

韓国の大韓航空は韓進(ハンジン)グループの趙(チョ)一族が支配している。実質的な支配者はチョ・ヤンホ。この男は自分の無能家族を企業の要職に就けて経営に当たらせていた。 2018年3月、このチョ・ヤンホの次女チョ・ヒョンミンが会議中に「火がついたように」叫び、わめき、恫喝し、担当者の顔にむけて水をぶっかけるというパワハラを行って、暴行容疑で事情聴取されている。 大韓航空の不祥事と言えば、2014年1 […]

合理的であればそれだけで自動的にメリットが得られる理由

世の中には、普通に生きているのに悪い方にどんどん転がっていく人がいる。一方で窮地に落ちてもいつの間にか挽回してして普通に戻っていく人もいる。 この差は、考え方や決断に合理性があるかどうかで決まる。 今の社会を生きるには、非論理的なものを信じたり関わったりするよりも、ただ単に合理的である方が大きなメリットがある。 はっきり言って、合理的な判断をする人の方が得する。なぜなら、現代は社会全体が論理的な思 […]

北朝鮮と「対話」するというのは、まったく意味のない行為

(アメリカが北朝鮮の攻撃を決断したのを知った金正恩は必死になって平和・対話と言い出し、経済封鎖から逃れるために韓国を懐柔して生き残りを図っている。日本は騙されてはダメだ。北朝鮮は平和は考えていない。自分のことしか考えていない) 2018年4月27日、韓国と北朝鮮が首脳会談を行っている。北朝鮮の金正恩はこの中で「完全な非核化の意思」を韓国の大統領である文在寅に伝えたと報道されている。 これをもって韓 […]

知らない間に大量の情報の中でマスコミに毒され、騙される

現在、マスコミが露骨なまでに倒閣アジビラで反日野党や胡散臭い活動家やジャーナリストを煽っているので、経済的にも政治的にも日本社会が不安定化に向かっている。 マスコミが極度の反日思想に染まっているのは、朝日新聞の連日の倒閣ビラ発行を見ても分かる通りだが、マスコミの影響力は今も非常に強いので世の中の「空気」に流されやすい人からマスコミの洗脳に落ちる。 マスコミには中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に流れ […]

チャーチルは「平和主義者が戦争を起こす」と警告している

(映画『ウィンストン・チャーチル/ヒトラーから世界を救った男』が大ヒットしている。このチャーチルは自国を恫喝する当時のナチス・ドイツに一歩も引かなかった政治家だ。中国・韓国・北朝鮮に恫喝されている日本がどうすべきか参考になる。改めてこの記事を読んで欲しい。「平和主義者が戦争を起こす」のだ) ドイツのナチス・ヒトラーが日に日に強大になっていき、第一次世界大戦の敗戦で失った領土を回復するために、膨張主 […]

金正恩は戦争を決断したアメリカに蒼白になり核開発を放棄

2018年4月20日。北朝鮮が朝鮮労働党の中央委員会総会の中で「核実験や大陸間弾道ミサイル(ICBM)の発射実験を中止する」というのと「北東部、豊渓里の核実験場を廃棄する」という点を決定したと報道されている。 折しもその数日前、安倍首相とトランプ大統領が「北朝鮮の非核化と日本人拉致問題を北朝鮮に突きつける」と共同記者会見で発表したばかりだった。 トランプ大統領はすでに戦争を決断しているのは、漏れ伝 […]

北朝鮮包囲網を確実に固めていくトランプ大統領と安倍首相

2018年4月17日。訪米した安倍首相がトランプ大統領と4時間に渡る濃密な会談をしているのだが、どのみち偏向マスコミはこの会談の真の意味をきちんと報道しない。 この会談は「北朝鮮をどう崩壊させるのか」という点が最重要課題である。日本の首相とアメリカの大統領の見ている方向はひとつ。 「北朝鮮を崩壊させること」である。 ドナルド・トランプ大統領は北朝鮮の金正恩と会談する意向を見せている。 どこで会談す […]

マスコミはいよいよビジネスが成り立たなくなって崩壊する

インターネットにおける高度情報化によって、マスコミは危機に瀕している。なぜか。人々の意識がインターネットによって広く「多様化」したからだ。 あまり意識されないが、新聞やテレビというのは大量生産ビジネスである。 大量生産ビジネスというのは、画一的なものを大量に作って大量に売りさばくものを言う。マスコミは「情報」という売り物でその大量生産ビジネスを行っていた。 新聞は紙面が限られているので、新聞社は何 […]

すべてはスマートフォンに集約していかなければならない

当初は気付いていなくても、後から振り返ると大きな時代の転換だったと言える動きというものがある。世の中は変わっているのだが、その動きは水面下で起きているので気付かない。しかし、それは確実に人類の歴史を変えている。 たとえば、PCという機器は確実に時代を変えた。インターネットというインフラもまた人類の文明を根底から覆した。そして今、大きな波が再び文明を変えている最中であると言っても過言ではない動きが続 […]

自浄能力を喪失した反日マスコミを放送規制見直しでつぶせ

マスコミの偏向報道と反日報道は、あまりにも目にあまるものになりつつある。(ダークネス:「モリカケ報道→倒閣→日本破壊」がマスコミのシナリオだ) そこで、いよいよ「役に立っていない放送法4条などを含む放送規制見直しをした方がいいのではないか」という意見が上がるようになっている。 放送法4条とは「公安及び善良な風俗を害しないこと。政治的に公平であること。報道は事実をまげないですること。意見が対立してい […]

活動家と野党とマスコミが三位一体で倒閣工作を進めている

今まで日本はアメリカの傘の中に入って守られていたのだが、そのアメリカもドナルド・トランプ大統領の本音の発言を見ても分かる通り「日本の自主防衛」を望んでいる。 日本が自国を防衛できる体制を作り上げなければならないのは当然のことである。平和を唱えていれば平和になるというのは現実的ではない。それは小学生の空想だ。 歴史を見れば、弱小国家は常に大国に翻弄されている。攻め込まれ、飲み込まれ、植民地にされてい […]

トランプとアマゾンの対立の裏側にはいったい何があるのか

2018年3月29日。全世界を制覇する巨大物流企業アマゾン・ドットコムの株価が突如として値崩れしていった。 何が起きたのか。別にアマゾンの経営に問題があったわけではない。逆だ。アマゾンに対して「やり過ぎだ」と声が上がったのだ。 それを言ったのがアメリカの大統領ドナルド・トランプであったことから、その影響力に投資家が不安を感じてアマゾンの株式を投げ打った。 トランプ大統領はどのように言ったのか。ツイ […]

「敵を育てて最後につぶす」手法で中国はアメリカの標的に

アメリカには数多くの軍需産業がある。ロッキード、ボーイング、レイセオン、ノースロップ・グラマン、ゼネラル・ダイナミックス、ハネウェル、ロックウェル等々……。 そのどれもが超巨大企業であり、それぞれが十数万人もの社員を抱え、さらにはそのグループ会社、子会社、孫会社が存在する。その上に、アメリカ政府もまた約150万人もの兵士を抱えている。 軍需産業は戦争をするために存在している。世の中が完全に平和にな […]

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