1876年、スコットランド生まれの科学者グラハム・ベルは世界初の「電話」を発明した。 グラハム・ベルは、それを電報会社、送金業務会社として巨大な企業となっていたウエスタンユニオン社に特許の購入を持ちかけたところ、当時の社長だったウィリアム・オートンはそれを見て嘲笑し、電話を「電気製のおもちゃ」と言った。 「電話」という得体の知れないものの真価が分からなかった。そのため、ウエスタンユニオン社は莫大な […]
人工知能はすでにチェスや囲碁や将棋等のゲームの世界で人間を完膚なまでに叩きのめしているのだが、これは単なる余興のようなものでしかない。 人工知能が人間社会で人間よりも上位に立つ「予兆」であり、本番はこれからだ。 人工知能は膨大なデータを分析・解析して正しい答えを導き出したり、的確な成果物を生み出したり、コミュニケーションしたり、仕事を完遂させたりする。 そのため、ほとんどの仕事は不必要になる時代が […]
日本人は、国民や民族がどんなに危機に瀕しても国は残ると勘違いしている。 それもそうだ。数千年に渡って続いてきた日本という国に住んでいれば、あたかも国は永遠に生き残るような錯覚を抱いても不思議ではない。 しかし、国の中で国の破壊を望む異分子や、周辺国の侵略や、戦争や、人口の減少や、国土の荒廃で、国というのはいつでも消滅するというのが世界の常識だ。 実際、第二次世界大戦後にこの地球上から消滅した国々の […]
実質賃金とは「賃金額を物価指数で割った値」を指し、本当に賃金が上がったかどうかを推し測るものだ。 たとえば、賃金が１％上がっても、物価がそれ以上に上がっていたら賃金は上がったとは言えない。実質賃金はそのあたりを調整して、本当に賃金が上がっているのかどうかを見る指標である。 実質賃金が上がるというのは良いことだ。だから、どこの国も実質賃金が上がると「政府の施策が良かったからだ」と大いに喧伝される。も […]
戦後70年で戦争をしなかった国は国連加盟193ヶ国のうち、たった８ヶ国しかなかった。それは、アイスランド、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、スイス、ブータン、そして日本である。 残りの185ヶ国は何らかの形で戦争している。 これを率で言うと、96％の国は戦争をして、たった４％が戦争をしなかったということだ。この結果を見ると、人間の歴史は戦争が主なのか平和が主なのかが分かるはずだ。 […]
都議選出馬予定者が次々と民進党を離党しているのだが、2017年６月６日にも、東京改革都議団総務会長の柿沢ゆきえ氏が民進党を離党することに決まった。 いよいよ都議選が６月23日告示され、７月２日に投開票ということになるのだが、民進党は戦う前からすでに負けている状況になっている。 民進党の議席は２議席か３議席くらいしかないのではないかと予測されているが、これが意味するところは「民進党はもはや体制を維持 […]
2017年６月５日、サウジアラビアとその近隣諸国は「カタールの首長がテロや過激思想を支持している」として、断交を発表している。アラブ首長国連邦はこのように表明している。 「いかなる手段であっても、カタールに同情的あるいはバイアスを示す者は禁固刑および罰金刑を科す」 サウジアラビアの断交も徹底的だ。 サウジアラビアは、カタール航空機を飛行禁止措置にしてカタール船の入港も禁止した。これは法人・個人関わ […]
中国・韓国・北朝鮮などの反日国家に行った政治家は、往々にして寝返って帰ってくる。そして以後、これらの国々のスポークスマンのようになっていく。 ワナにかけられたということだ。「未来の大臣」のように持ち上げられ、大金を与えられ、さらにハニートラップも仕掛けられ、弱みを握られて逆らえなくなる。 私利私欲の塊のような政治家は、地位と金と女を与えられたらワナを仕掛けられたネズミのように引っかかる。 今まで威 […]
2017年５月29日。民進党参院議員総会で、小川勝也参院幹事長は安倍政権の支持率が高止まりして、民進党が何をしてもまったく安倍政権の支持率が下がらないことを指摘してこのように述べたと報道されている。 「安倍首相への不信も高まっているのに、なぜ大きく内閣支持率が低下しないのか、我々も不思議でなりません」 民進党は頭のおかしな議員の集まりだと日本国民から嫌悪されており、その支持率はすでに８％ほどでしか […]
2017年５月27日、安倍首相はＧ７首脳会議で「北朝鮮問題を巡って模索してきた対話の試みは時間稼ぎに利用された」と発言して、もはやこれ以上の対話を続けても無駄であることをＧ７の首脳に強調した。 「国際社会は非核化と引き換えにさまざまな支援をしたが、北朝鮮は何度も約束を破ってきた」 まったくその通りだ。 北朝鮮は常識が通じない国であり、そんな国と対話したところで得るものは何もない。 ドナルド・トラン […]
2017年５月10日に誕生した韓国の新しい大統領である文在寅（ムン・ジェイン）は、日韓合意など守るつもりはさらさらなく、「日本が韓国の期待に応えるべき」と言い放っている。 合意は破られ、日本の血税である10億円はドブに捨てることになるというのは、この合意が為されたその瞬間から分かりきっていた。 なぜ分かりきっていたのか。韓国は約束を守るような国ではないというのは、今まで何度も何度も日本との合意を反 […]
2017年５月25日、イギリスのマンチェスターで自爆テロが起きており、これによって22人が死亡、59人が負傷するという大惨事となった。 イギリスでは2017年３月22日にもロンドン中心部で車を運転していた男が次々と人を跳ね飛ばして４人が死亡、40人が負傷するという事件が起きたばかりだ。 この時、メイ首相は「民主主義や自由などをテロにより否定しようとする試みは成功しない」と宣言し、その後はテロを厳し […]
アメリカと中国の「裏側」で何が起きているのかを示す興味深い報道が為されている。 2017年５月20日、ニューヨーク・タイムズは、中国でスパイ活動をしていたＣＩＡ（米中央情報局）の情報提供者12人以上が2010年以降、中国当局によって殺害されたと報じた。 ＣＩＡという組織は、言うまでもなくアメリカの国際情勢の分析や決断の要となる重要な一次情報を掻き集め、さらに国際情勢に影響を与える事案を実行する世界 […]
韓国の新大統領である文在寅（ムン・ジェイン）は、日本に対しては2017年２月16日に、ソウル市内で開かれたフォーラムで日本との関係は「ツートラックでいく」と発言していた。 「慰安婦問題をはじめ、過去の歴史問題に対する要求を継続していく一方、これを韓日外交関係の前提条件とせず、未来志向の発展は別のトラックとするツートラックでやっていく必要がある」 どういう意味なのか。 これは「慰安婦問題等の歴史問題 […]
マスコミは安倍政権の批判ばかりをしているが、お仲間の民進党や共産党についてはまったく批判しない。 マスコミは蓮舫の二重国籍を追及することもなければ、辻元清美とこの議員を支援する生コンの労働組合が北朝鮮と結びついていることも報道しない。 沖縄の基地問題で騒いで沖縄を騒乱に陥れようと画策しているのが中国・韓国・北朝鮮の工作員どもであることも報道しないし、報道しても反対派があたかも沖縄県民の総意であるか […]
文在寅（ムン・ジェイン）という反日の男が韓国の新しい大統領に選ばれた。 そして、この男は2017年５月11日の安倍首相との電話会談で「歴史を直視して、そのような課題に真摯に取り組んでいかなければならない」と早速、慰安婦問題を蒸し返しに来ている。 一方で、安倍首相は「未来志向的な日韓関係構築のための基盤として、着実に履行することを期待する」と述べている。 ところが文在寅は、「韓国国民の大多数が、慰安 […]
フランス大統領戦で、グローバル・メディアが「極右」と罵倒する国民戦線（ＦＮ）のマリーヌ・ルペンが破れ、「フランス国民は正しい選択をした」とＥＵ（欧州連合）の各国首脳が次々と賛辞を送っている。 マリーヌ・ルペンは「反ＥＵ、反移民」を明確に謳って揺るぎないので、もし彼女が当選したらＥＵはなし崩しに崩壊していく危険性があった。 すでに2016年６月にはイギリスが国民投票で「まさか」のＥＵ脱退を選び、フラ […]
朝日新聞は従軍慰安婦問題の捏造報道でも分かる通り、日本人を貶める記事のみを延々と掲載し続ける偏向した新聞だ。 この新聞のことを世間は「売国新聞」「嘘つき新聞」と呼んでいるのだが、あまりにも偏向がひどいので最近は「偏食メディア」とも「偏食メディアの親玉」とも言われている。 そのように嘲笑されても当然だ。インターネットはありとあらゆる情報が混沌として存在する場所で、都合の良い情報も悪い情報も膨大に存在 […]
