報道

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今でもマスコミは強い影響力を持つが、それは風前の灯火だ

かつてのイギリスは、広大な植民地を持って世界に君臨した歴史を持つ。この国は世界を征服した。そのため、当時のイギリスの知識層の課題となっていたのは、「いかに国民を効率的に支配するか」という点だった。 誰もが知っていることだが、世の中は「ほんの一部の支配者」が膨大な人数を支配することで成り立っている。これは当時も今も変わらない。 だから、どのように膨大な人間の群れを支配するかを、18世紀頃の「大英帝国 […]

テレビ局は捏造と偏向に狂って完全に信用を失ってしまった

今回の選挙では自民党が圧勝しているのだが、これはマスコミの偏向報道の中での圧勝だったことは記憶されてもいい。 マスコミは選挙前からずっと自民党を執拗に叩き、安倍政権を貶め、一方で野党を持ち上げて必死で見苦しい世論操作を行っていた。 たとえば、マスコミは加計問題で安倍批判をする前川喜平・前文科次官の曖昧な証言を延々と2時間33分46秒にも渡って報道していた。 にも関わらず、「安倍政権によって歪んでい […]

マスコミに押しつけられたものを拒絶して、正気を取り戻す

アフリカの大地をジープで走ると、大勢の子供たちがジープの後ろを走って喜んでいる姿を、テレビや映画で見たことがあるはずだ。 あるいは、祭りで先頭の賑やかな一団の後を、無意識について回っている人の姿を見たことがあるはずだ。 あるいは、有名人が街を歩いていると、そのファンや野次馬がやはり、ぞろぞろと後ろを歩いている人の姿を見たことがあるはずだ。 あるいは、観光地で旗を持ったガイドの後ろを、何も考えないで […]

どの角度から見ても、すでにテレビ局の時代は終わっている

2017年7月7日、フジテレビ社長の宮内正喜新社長は視聴率がズルズルと下がっていく状況を「今のフジテレビは平時ではない。非常事態」と危機感を表明していた。 それから2ヶ月経っても状況の改善は一向になく、今度は9月4日に同局編成部長が再び「フジは完全に非常事態です」「美辞麗句を並べるつもりはありません」と発言している。 広告収入も激減してフジテレビの上期は赤字確定と報道され、今のフジテレビは、まさに […]

モノ作り。日本の原動力をマスコミがこぞって否定した時代

1945年、第二次世界大戦の敗戦で日本は焼け野原となった。しかし、日本は終わらなかった。奇跡の高度経済成長はそこから始まったのだ。 日本の経済成長の原動力になったのは、「モノ作り」である。金融や軍事や政治力で蘇ったのではない。民間の「モノ作り」で日本は蘇った。 日本はかつてより「職人」を大切にする国であり、それが日本という国を特別なものにしていた。日本文化の多くのものは、職人が作り出す「モノ」が支 […]

偏向と歪曲のメディアに、国民は「停波しろ」と声を上げよ

テレビはまったく中立ではなく、倒閣のための偏向メディアと化しているのは、もうずっと前から言われ続けている。 どのように偏向しているのかを、加計問題を通して調査された結果が出回っているのだが、8時間45分59秒の報道時間のうち、前川喜平の発言は2時間33分46秒も報道されているにも関わらず、加戸守行氏の発言はわずか6分1秒しかなかったという。 要するに、あやふやで曖昧で信憑性がない単なる安倍政権批判 […]

絶対に信じてはいけない。民主主義を壊す朝日新聞の正体

朝日新聞東京本社IT専門記者なる人物が「フェイクニュース」問題で、『NIEニュース』という媒体に以下のような文章を書いている。 『事実ではない情報がニュースの顔をしてネットにあふれる』 『フェイクニュースがネットを席巻し、現実のニュースより影響力を持つようになれば人々は事実かどうか顧みなくなるだろう。自分の信じたいものだけを信じる「情報のタコツボ化」は、民主主義を破壊してしまうかもしれない』 『新 […]

極度に偏向するマスコミを敵と認識し、信用できないと叫べ

最近のテレビは総力を挙げて安倍政権を激しく中傷し、一方で民進党の二重国籍疑惑に揺れる村田蓮舫はまったく追及しないという凄まじいまでの偏向をするようになっている。 テレビが安倍首相を一斉に攻撃するのは、安倍首相が特定秘密保護法、集団的自衛権、改正組織犯罪処罰法……と次々と中国・韓国・北朝鮮にとって打撃となる法案を可決させていき、日本の国益を取り戻そうとしているからである。 このままでは自分たちの工作 […]

マスコミは謙虚になるつもりはなく今や倒閣ビラの発行媒体

村田蓮舫は二重国籍疑惑が出たときに自分は日本人と言い張っていたが、追及されると発言を二転三転させるようになり、シラを切り通せなくなると今度は「日本人だと思っていた、故意ではなかった」と言い出した。 そして、都議戦に敗退して民主党内からも「蓮舫の二重国籍疑惑のせいで惨敗した」と責められるようになって、やっと国籍喪失許可証を公開した。 ところが、それが普通ではありえないほど疑惑に満ちたものだったので、 […]

日本を大事に思うのなら、今こそ反日マスコミに反撃すべき

ここ最近のマスコミの狂ったような安倍政権批判は、自分たちの世論操作で安倍首相を引きずり降ろすという決意の表れであると見ることもできる。 ありとあらゆる方向で総力をかけて安倍政権を潰しにかかっていると言っても過言ではない。 中国・韓国・北朝鮮の反日国家はすでに政治経済で行き詰まっているので、歴史捏造による謝罪強要と賠償要求、経済協力という名の経済侵略、反日という名の攻撃で日本を利用しようとしている。 […]

報道という社会に大きな影響を与える部分がゴミになっている

多くの日本人は、自民党を心から信じているわけではない。自民党の中にもまた売国的な政治家が紛れ込んでいるし、政策のすべてが納得できるわけでもない。 しかし、現実主義の視点として見ると、日本の政治を安定させることができる政党は自民党しかない。だから、日本人には自民党しか選択肢がないというのが現実だ。 2009年に「一度、民主党にやらせてみよう」と日本人は民主党に政権を与えたのだが悲惨な目に遭った。政治 […]

日本人は特定アジアの工作員が垂れ流す偏向報道に爆発寸前だ

マスコミが常に中国・韓国・北朝鮮の視点で物事を報道していることを日本人の間で知らない人はいなくなっている。 マスコミは常に日本が間違った選択をするように世論操作に明け暮れ、朝から晩まで、手を変え品を変え、捏造や歪曲も強弁も含めてずっと現政権を貶め続けている。 集団的自衛権もテロ等準備罪も日本の国益のために必要不可欠の法律なのだが、日本の国益にかなうということは中国・韓国・北朝鮮に不利であるというこ […]

マスコミは、自分たちの終わりが来ていることを報道すべき

マスコミは安倍政権の批判ばかりをしているが、お仲間の民進党や共産党についてはまったく批判しない。 マスコミは蓮舫の二重国籍を追及することもなければ、辻元清美とこの議員を支援する生コンの労働組合が北朝鮮と結びついていることも報道しない。 沖縄の基地問題で騒いで沖縄を騒乱に陥れようと画策しているのが中国・韓国・北朝鮮の工作員どもであることも報道しないし、報道しても反対派があたかも沖縄県民の総意であるか […]

危険な偏食メディアである朝日新聞を存続させていいのか?

朝日新聞は従軍慰安婦問題の捏造報道でも分かる通り、日本人を貶める記事のみを延々と掲載し続ける偏向した新聞だ。 この新聞のことを世間は「売国新聞」「嘘つき新聞」と呼んでいるのだが、あまりにも偏向がひどいので最近は「偏食メディア」とも「偏食メディアの親玉」とも言われている。 そのように嘲笑されても当然だ。インターネットはありとあらゆる情報が混沌として存在する場所で、都合の良い情報も悪い情報も膨大に存在 […]

日本でフェイクニュースを量産していたのは朝日新聞である

最近、マスコミがいっせいに「フェイクニュース(嘘ニュース)」の問題を取り上げている。 そして、いかに新興メディアやインターネットが信頼できないのかを煽り立てて、自分たちの守旧メディア(テレビ・新聞)が信頼できるかのような演出をしている。 NHKもそうしたフェイクニュース特集をしているのだが、案の定、多方面から「お前がフェイクニュースを言う資格があるのか?」という批判が殺到して炎上している。 「佐村 […]

「朝から嘘をつく朝日新聞」を信じたら日本が滅びてしまう

ドナルド・トランプは「不正直なメディアに対抗する唯一の手段」であるとして今後もツイッターで発言を続けるということを発表している。 そして、これに対してトランプ支持者の多くが「当然のことである」と理解を示している。 なぜなら、マスコミの多くはトランプと敵対的な見方で報道し、「マスコミは公平ではないし、真実を報道しないし、時には事実とは真逆の報道で世論操作する」と見ているからだ。 今までマスコミは、自 […]

誰も気にしないところでプロパガンダが日本人を蝕んでいる

人は本能的に手に持ったものに注意が惹かれるが、今や人々が手にしているのは、荷物ではなく情報だ。インターネットとスマートフォンは、「大量の情報」を人々にとめどなく流し込む道具である。 スマートフォンで情報を「持つ」ようになると、それは文字通り、情報が身体の中に流れ込むようになっている。多くの人は街を歩きながら情報を取り入れ、さらにちょっとした空いた時間でも情報を取り入れている。 どんなことでも情報が […]

捏造は報道するのに真実を報道しないのが朝日新聞なのか?

民進党の山尾志桜里が「日本死ね」を広め、ユーキャンがそれを表彰し、朝日新聞がそれを擁護する。 他人に「死ね」と罵るのは問題ないというお墨付きをマスコミが与えたようなものになっている。 そのため、当然というべきか、この「死ね」という言葉がSNSで大流行するという由々しき事態と化した。たとえば、以下のような言葉が流行している。 「朝日死ね」 「民進党死ね」 「ユーキャン死ね」 朝日新聞は「日本軍が韓国 […]

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