T・ロウ・プライスがアクティブファンドに関心がない長期投資家も面白い理由
成長株を中心とした資産運用企業の名門であるT. Rowe Price Group（T・ロウ・プライス・グループ）という企業に私は接点がほとんどない。そもそも、資産を他人に運用してもらおうと思ったことがない。しかし、奇妙なことに「バリュー投資」の対象として、この会社の「株式」には関心がある。（鈴木傾城）
アメリカ企業
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「テスラは10倍になる！」と強気に述べつつ裏で株数を減らすキャシー・ウッド
キャシー・ウッドは、テスラ株が5年以内に現在の約10倍にあたる2,600ドルへ到達すると断言している。ただ、そう言いつつ、キャシー・ウッドはアーク・インベストメントの主力商品である「ARKイノベーションETF」で、2024年末時点では16％だったテスラ株を現在は10％台にまで減らしている。（鈴木傾城）
ハーシー・カンパニー【HSY】。チョコレート市場の巨人はなぜ苦境にあるのか？
ジャンクフードが好きなら、ハーシー・カンパニー【HSY】の存在も知っているだろう。これらのブランドは、アメリカの家庭に深く浸透しており、特にチョコレート市場では46％以上のシェアを誇り、競合他社に対する強固な競争優位性がある。しかし、このハーシーの株価が低迷している。何があったのか？（鈴木傾城）
銃器メーカー「スミス＆ウェッソン」でアメリカの象徴を所有するという選択もある
スミス＆ウェッソン（Smith & Wesson）は、アメリカの歴史そのものといえるほど、深くこの国と結びついている。興味を持って調べてみると、たしかにアメリカの「老舗」であった。ホーレス・スミスとダニエル・B・ウェッソンによって設立されたのが1852年だから、もう170年を超える企業であったのだ。（鈴木傾城）
ニューコア【NUE】。この企業への投資は「トランプ政権の政策を買う」ということ
トランプ政権が掲げる大型のインフラ支出計画や、「Buy American」政策を通じた国内調達の推進は、ニューコアのビジネスにとって追い風になる。米国の製造業復活というスローガンのもと、大型の公共事業が連鎖的に立ち上がるような状況では、まさにニューコアの独壇場と化す。（鈴木傾城）
- 2025.03.03
- AI・半導体セクター, NVIDIA, アメリカ企業,
NVIDIAは売上高も純利益も過去最高なのに株価は冴えない理由と今後の3つの敵
Nvidiaの2025会計年度第4四半期決算は、売上高と純利益が過去最高を更新しており、AI（人工知能）ブームによるGPUの需要がまったく途切れていないことを、まざまざと見せつけた。ところが、市場の反応は冷ややかで、株価は上がるどころか下がってしまっているのが現状だ。（鈴木傾城）
バフェットが手に入れたジャンクフード企業ドミノピザ【DPZ】を考える
ドミノピザ【DPZ】は、世界的なピザチェーンの中でも強烈な存在感を放つ企業で、日本人でも知らない人はいないだろう。同社は独自のフランチャイズ展開と迅速なデリバリーサービスによって、一挙に店舗数を伸ばした企業だが、最近は市場の成熟化で成長が問われている。興味深い局面にある。（鈴木傾城）
- 2025.02.27
- アメリカ企業, インカムゲイン投資家, リアリティ・インカム,
配当重視のインカムゲイン投資家は「リアリティ・インカム社」に注目せよ
投資家の中でも配当を重視した投資家のことを「インカムゲイン投資家」と呼ぶのだが、米国のインカムゲイン投資家の中で、圧倒的に愛されている銘柄がある。リアリティ・インカム（Realty Income Corp）だ。この企業が、いかにインカムゲイン投資家にとって素晴らしいか、知ってもらいたい。（鈴木傾城）
- 2025.02.21
- アメリカ企業, アルコール, コンステレーションブランズ,
人気ビールブランド「コロナ」「モデロ」を保有する企業にバフェットも関心か？
2004年の四半期報告書（13F filing）で、ウォーレン・バフェット率いるバークシャーハサウェイがはじめてコンステレーションブランズ【STZ】に562万4,324株を投資していることがわかって話題になっている。「コカコーラ」に匹敵するブランド力が「コロナ」や「モデロ」にあるのかもしれない。（鈴木傾城）
Uber。ビル・アックマンが約3,500億円を注ぎ込んで勝負に出たのがこの企業だった
創業初期の攻めの姿勢が度を過ぎ、一部で不正行為やセクハラ問題が指摘されるなど、Uberは社会的非難を浴びていた。今でもUberにはあまり良い感触を持っていない投資家は多い。しかし、アクティビスト投資家のビル・アックマンが約3,500億円を注ぎ込んで勝負に出たのがこの企業だった。（鈴木傾城）
マグニフィセント7に交差する強気と弱気。現在の巨大なAI先行投資は報われるか？
マグニフィセント7の大規模なインフラ投資を要するクラウドサービスが、これまでのように安定した収益を保証してくれない状況が生じ、AI関連事業の収益化にも時間を要する以上、しばらくはコストとリターンの乖離が目立つ状態に陥る。これによって、投資家のあいだでは強気と弱気が交差するようになった。（鈴木傾城）
中国のAIスタートアップDeepSeekが、アメリカのAI企業にショックを与えている
中国のAIスタートアップDeepSeekは、限られた予算と資源で高性能なAIモデルを開発することに成功した。DeepSeekの成功は中国の成功でもある。アメリカが突出していたはずのAIによるイノベーションを、中国が横からかっさらっていく展望すらも見えてきた。（鈴木傾城）
GEエアロスペース。成長性と不確実性が背中合わせの世界でうまくやっている
GEエアロスペースは、ゼネラル・エレクトリック（GE）の航空機エンジン事業を核とする企業である。その歴史は古く、GE自体は1892年にエジソンらによって設立され、成長してきた。現在は商用および軍用航空機エンジンの設計、製造、サービスを提供する企業として重要な役割を担う。（鈴木傾城）
軍事もドローンの全盛期がきている。米国株式市場で買えるドローン企業は？
ドローンは各国の軍部のみならず投資家の注目をも集め、ドローン技術への資本投下が世界的に加速している。無人機の群れを統括するシステム開発も進められており、複数のドローンが連携して標的を囲い込むシーンも現実のものとなった。ドローンは軍事における空の支配権を再定義しつつある。（鈴木傾城）
Meta Platforms。世界人口の約40％が利用するSNS企業がAIでさらに飛躍していく
FacebookとInstagramを中心とするMetaの巨大SNSは、デイリーアクティブユーザー数が約32.7億人に達しており、これは世界人口の約40％に相当する。この巨大なユーザーベースは、広告主にとって非常に魅力的なターゲット層を提供する。この企業がAIに邁進している。（鈴木傾城）
ヒルトン【HLT】のようなラグジュアリーブランド業界の「天敵」は何か？
パンデミックの頃はホスピタリティ企業のどれもが悲惨な業績となっていたのだが、2023年あたりから業績の回復が鮮明になってきた。それが株価にも反映されている。たとえば、ヒルトンをコロナショックの頃に買っていたら、4年間で4倍以上ものリターンが得られていた。（鈴木傾城）
インテル、ゲルシンガーCEO解任。新しいCEOが誰になっても再建は容易ではない
ゲルシンガー氏の就任時から、インテルはすでに厳しい状況にあった。競争力の象徴だった製造プロセスはTSMCに抜かれ、株価も低迷していた。さらに、AI革命が半導体業界に変革をもたらす中、インテルはこの新たな波に乗り遅れていた。CEOが辞任しても状況は何も変わらない。（鈴木傾城）
「スパム」を製造するホーメルフーズもまた毎年増配する隠れた配当銘柄でもある
「スパム」を製造するホーメルフーズの現在の配当率は3.5％台となっている。この企業も、毎年増配する知られざるバリュー銘柄でもある。10年前は1株あたり0.40ドルだったが、現在は1.13ドルなので、約2.8倍になっている。堅実な企業は、長期的な安定収益を生む。（鈴木傾城）