一般

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歴史プロパガンダを暴く多くの日本人が、この「レッテル戦略」にやられた

多くの日本人が歴史プロパガンダを「おかしい」と思っても、潜伏スパイ(スリーパー)や共鳴者(デュープス)によって「差別主義者」「歴史修正主義者」と言われるのを恐れて口を閉ざしてきた。「差別主義者・歴史修正主義者というレッテル貼りは追及者を社会的に抹殺するための手口の1つ」ということが社会に認知されていない。(鈴木傾城)

中国・韓国・北朝鮮への投資は「日本人」だからしてはいけないのだ

日本人が中国や韓国に投資するというのはあり得ない。中国も国家膨張主義を取っており、日本をも侵略しようと画策している国である。韓国は日韓合意も守らず、朝から晩まで日本を罵っている国である。こんな国に投資するというのは、まず日本人としてどうなのか。(鈴木傾城)

フェイクニュースが溢れ、何が真実か分からなくなった時代の生き残り方

現代社会は、科学も医学も社会のありかたも経済のありかたも、すべてが猛烈に細分化されている。もはや人々は自分の専門以外の部分で「何が真実なのか」を知ることができなくなってしまった。ひとりの人間が身の回りで起きているすべてを正確に把握できるほど分かりやすい社会ではなくなっていったのだ。(鈴木傾城)

菅義偉(よしひで)政権は、あらゆる問題を乗り切ることができるだろうか

韓国は恐らく真っ先に菅義偉政権に「謝罪しろ、賠償しろ」といつものように攻撃してくることになる。韓国はそういう国だからである。菅義偉がここで下手な妥協や弱腰を見せると、日本国民はすぐに菅義偉政権を見限る。さらに習近平を「国賓待遇で日本に呼ぶ」みたいなことを言うのであれば、その瞬間に多くの日本人は菅義偉政権を見捨てるだろう。(鈴木傾城)

菅義偉よ、お前もか。日本経済はすでに消費税でダメージを受け回復不可能か?

タバコを吸えばタバコ税という法外な罰金を取られる。「タバコ税という罰金を取られたくなければタバコを吸わなければいい」と誰もがタバコを吸う人に言う。消費税も同じことが言える。消費すれば10%も税金を取られることになる。消費税という罰金を取られることになるのだ。罰金を取られないためにはどうするか。当然だが、「消費しなければいい」という話になる。

毛沢東の戦略。砂をまくように中国人を日本にまいて侵略し、属国化させる

「砂をまく」というのは毛沢東の戦略で、中国人という「砂」をあちこちの国にばらまくという方法だ。砂をまくかのように中国人を他国に紛れ込ませて、工作活動をしたり、拠点を作ったり、内部から攪乱したり、政治・経済・報道を乗っ取ったりするのだ。最初に砂をまいて侵略し、最後に属国化させる。(鈴木傾城)

弱い個体は狙われる。日本は弱腰の政治家を排除して核武装に邁進すべきだ

強盗が誰かを襲う計画を立てたとき、平和を愛する丸腰の人と、筋骨隆々で武器を持った人がいたとしたら、どちらをターゲットにするだろうか。もちろん、丸腰の人を襲う。最初から「最も弱いターゲット」を選ぶ。弱いターゲットが平和主義だろうが何だろうが関係ない。弱い個体は弱いがゆえに襲われる。(鈴木傾城)

欧米は日本と違って中国に泣き寝入りしない。やがて「戦争」は起こり得る

中国は台頭したが中国は崩壊する。この傲慢不遜な不正国家である中国が、いつ、どのように崩壊するのかは、小刻みに変わる政治情勢で短くも長くもなるので推測するのは意味はない。しかし、中国共産党という邪悪な政治体制がいつまでも続くと考える方がおかしいわけで、遅かれ早かれ中国という国は吹き飛んでいく。(鈴木傾城)

日本は、いよいよ本当に「安倍首相以後」を考えなければならない時期に入った

(本日、安倍首相が辞任するとのこと。これは8月24日に書いた記事だが、再び日本は混迷の時代に入るか……) もし民主党政権が今も続いていたら、日本はもはや完全に亡国に至っていた。日米関係はズタズタになり、中国・韓国・北朝鮮に好きなだけ侵食され、円高で日本の上場企業の多くは破綻し、日本の国土は災害でめちゃくちゃになり、移民が大量に押し寄せ、日本は日本ではなくなっていた可能性がある。(鈴木傾城)

ロシア(旧ソ連)は日本に対して4つの大罪を犯し、何の反省もない無法国家である

北方領土は明確に日本の領土である。ロシアに不正・不法な手段で暴力的に奪われた。この島々がロシアのものであるという国際法上の根拠など、どこにもない。日本政府が何を考えているのか知らないが、「北方領土は100%日本のもの」なのだから、「4島全部返還しろ」と主張し、ロシアから奪い返すのがスジなのである。(鈴木傾城)

戦後75年目に入った今、明らかに「次の戦争」が用意されようとしている

アメリカは中国の総領事館を閉鎖させ、中国もアメリカの総領事館を閉鎖させ、対立はどんどんエスカレートしているのだが、これからも米中の対立は様々な部分で引き起こされて亀裂を深めていく。それこそ、アメリカが中国が勝手に作った南沙諸島で人工島の基地を爆撃して、いきなり戦争が始まっても不思議ではない事態となっているのだ。「米中の戦争勃発確率は75%」、「限定的な核戦争も起こる」ということだ。(鈴木傾城)

すでに中国に取り込まれている媚中派ジョー・バイデンが次期大統領なのか?

オバマ政権はひたすら中国に甘く、当初は「中国とアメリカでG2を」と言っていたほど中国に傾倒していた。その時の副大統領がジョー・バイデンだったのだから、バイデン政権になると中国と先鋭的な対立はしなくなる確率もある。そもそも、ジョー・バイデンはすでに中国から金をもらっている。(鈴木傾城)

アメリカと中国はすでに戦争状態に入ったのだ。日本人は早くそれを理解せよ

中国共産党政権は「あらゆるものを盗んで発展する」というアンフェアなビジネスモデルを採用している。だからアメリカは、中国をグローバル経済から排除する決意を固めたのだ。それは今後いよいよ本格化していき、世界はアメリカと中国が「戦争」をしていることに気づく。(鈴木傾城)

中国は「あらゆるものを盗んで発展する」という国家モデルを採用している

日本人がしなければならないのは、絶対に何があっても中国に「重要な技術は移転しない」「重要な部分は完全に防衛する」ということなのだ。新しいものを生み出すのと同じくらいの労力で、盗まれないための努力をしなければならないのである。アメリカも2015年あたりからやっと中国の体質に気づいた。そして今、アメリカは容赦なく中国をグローバル経済から排除しようと動いている。(鈴木傾城)

米中対立はより深刻化。トランプ大統領が再選したら米中はいよいよ戦争か?

中国共産党政権は、千年計画で知的財産の強奪を目論み、ファーウェイで機密情報を盗むことを画策し、ウイグルで徹底的な人権弾圧を行い、香港の一国二制度を完全に踏みにじった。アメリカのトランプ政権は中国の横暴を激しく批判し、対立している。そんな中で、大統領選挙が迫ってきている。(鈴木傾城)

意味のない日韓合意は日本から破棄し、報復外交をして、国交断絶すればいい

反日国家である韓国に対しては「何をされても何もするな」というコンセンサスが今の政治にはある。そのため、韓国に約束を破られ、踏みにじられ、裏切られても日本は完全に泣き寝入りになっている。安倍政権は歴代の政権と違って、韓国とそれなりに距離を置く姿勢を見せている政権だが、それでも韓国が合意破りをしているのに報復外交しないという点では韓国に甘すぎる。(鈴木傾城)

コロナの対応は年代ごとに対処を変えれば、経済と人命の両方を同時に救える

コロナは「蔓延させないようにしつつ、できるだけ日常生活を維持する」という方策を取ることで対応できる。これは矛盾しているように見えるかもしれない。しかし、「ある区分け」をすればうまくいく可能性がある。最も合理的だと思われるのは「年代」で対処を分けるという方法だ。(鈴木傾城)

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