錯覚資産に騙されるな。それは他人に金持ちだと錯覚させるための道具でしかない
世の中には「錯覚資産」と呼ばれるものがある。分相応なブランドなどは「こういうものを持っているから金持ちだろう」という錯覚を抱かせるモノとして機能する。それは自分を過大評価させるための道具なのだ。世の中には、借金まみれになっても過大評価されたい人が大勢いる。（鈴木傾城）
一般
1/9ページ
短期国債を買うとしたら、国債ETF【BIL】（配当4％超）を考えるのもいいかもしれない
2024年から2025年にかけて、短期国債の利回りは約4.359％に達し、魅力的な投資先となっていた。そこでバフェットを手持ちの現金をせっせと短期国債に変えて、高い配当を手に入れつつ、株式市場が魅力的な価格なる機会、すなわち株式市場が暴落して「すべてが安すぎる」機会になるのを待っているのだった。（鈴木傾城）
今後、「衰退する中国」と「勃興するインド」という明確なコントラストになる
米国の投資銀行ジェフリーズのグローバル株式戦略責任者を務める著名ストラテジストにクリス・ウッドがいる。最近、ウッドは「米国株が過去数年にわたる上昇トレンドの末期に達している」と述べて耳目を集めている。だからと言って中国の時代もない。次はインドだとウッドは推す。（鈴木傾城）
投資の世界で、数学者も心理学者も経済学者も勝てないのは大きな理由がある
株式市場は数字で成り立っている。だから数学者が活躍する余地がある。株式市場は人々の心理で動いている。だから心理学者が活躍する余地もある。株式市場は経済だ。だから経済学者が活躍する余地もある。しかし、数学者も心理学者も経済学者も勝てない。それには大きな理由がある。（鈴木傾城）
トランプ大統領が2025年4月2日に発表した「解放の日」から時代は大きく変転した
トランプ大統領が関税政策を見直さない限り、物価上昇の根本原因は取り除かれない。その意味で、政策変更がない限り、世界の株価は下落を続ける。短期的な反発があったとしても、それは本質的な回復を意味するものではない。株価が下落を続け、底が見えない状況がしばらく続く可能性は否定できない。（鈴木傾城）
楽天証券における不正アクセス事件。今のフィッシング詐欺は高度で危険なのだ
被害者の多くは、楽天証券あるいは楽天銀行を名乗るメールやSMSを受け取り、その中に記載されたリンクから偽サイトにアクセスし、ID・パスワード、さらには取引暗証番号まで入力してしまったのだろう。フィッシング詐欺は他人事ではないのだ。気をつけなければいつでも巻き込まれる。（鈴木傾城）
中国株がDeepSeekで復活してインド株が低迷するようになったが今後はどうか？
DeepSeekのR1発表以降、中国のAI関連企業への投資熱が高まり、アリババのQwen 2.5など他の中国国産AIモデルも注目を集めている。一方、インド株式市場は短期的な利益見通しの低迷から下落している。多くの投資家がインド株から資金を引き上げ、中国株へのシフトを加速させている。（鈴木傾城）
TSMCがインテルの米国工場を運営？何とか半導体製造を米国に戻したいトランプ
トランプ大統領は半導体製造を米国に戻したいと強く願っている。台湾政府とTSMCはトランプ大統領を何とかなだめるためにアメリカに工場を建設することを約束して、今は急ピッチで工場を建設中なのだが、それと同時に「TSMCがインテルの米国工場運営を検討する」という話も出てきた。（鈴木傾城）
ロバート・F・ケネディJr.の保健福祉長官承認なるか。この機会に注目したい株とは？
ロバート・F・ケネディJr.はワクチン問題だけでなく、マリファナの合法化を強く支持している点でも異彩を放っている。マリファナの規制が厳しすぎるとして医療用にとどまらず娯楽用途まで幅広く検討すべきだと主張し、現在の連邦法のあり方に正面から疑問を投げかけている。興味深い政治的主張だ。（鈴木傾城）
DeepSeekショック。AI設備投資の将来は、一瞬にして、かつてないほど不透明に
中国企業が驚くべき低コストで開発したとされる「DeepSeek-R1」はアメリカの投資家に大きなショックを与え、米国株式市場は大暴落している。これまで米国企業が独占していたAI開発の最先端の座が、中国企業によって脅かされる事態となった。もう巨大で巨額なAIの設備投資は必要なくなったのか？（鈴木傾城）
2025年は利益を最大化するのではなく、生存率を最大化するほうがメリットがある
現在はまだ新しく株式市場に入ってくるリテール投資家には多幸感が蔓延しているし、マスコミも相変わらず投資を煽っているので、2025年も意外なまでに上昇相場が続くかもしれない。しかし、プロの投資家たちが一様に身構えているのが興味深い。どう考えるべきか？（鈴木傾城）
まだ間に合う。2025年は凋落する日本の中で自分が助かる道を模索したほうがいい
日本国民の半分が政治に無関心となって選挙もいかなくなってしまっているのだから、政治情勢はますます悪化していく。そんなことは国民もわかっている。わかっているが、国民は30年も馬鹿な政治家に裏切られ続けてきたのだ。すでに、政治で日本を変える試みは失敗しているといえる。（鈴木傾城）
AppleがBroadcomと提携。「Baltra」チップ開発で見えたAppleのAI覇権への野望
AppleはBroadcomとも手を組み、AIサーバーチップ「Baltra」の開発に乗り出している。Appleはつねに独自の路線に進むことを模索する。AppleはAIにチューニングされたOSとソフトウェアを作り、それを端末側の独自AIチップとCloud側の独自AIチップで動かしたいはずだ。（鈴木傾城）
故人が貸金庫に何を入れたのかは誰も知らない。銀行は中身を盗み放題だった？
通常、貸金庫は個人がプライベートな情報や、貴重品や、現金などを「人知れず」預けるものだ。人知れず預けるということは、貸金庫に個人が何を入れたのかは誰も知らない。故人となった人の貸金庫の中身は、銀行は盗み放題だった可能性がある。疑念は大きい。（鈴木傾城）
AIを使いこなせる側に、早く移動しておく必要がある。今からでも、まだ間に合う
AIの進化は驚異的なスピードで進んでいる。しかし、これまでは単なるウォーミングアップだったのかもしれない。AIはこれまでにない規模で人類の生活を変え、AIを使いこなせる人間が、そうでない人間を駆逐する。2025年からそうした動きが本格化するので、準備しておく必要がある。（鈴木傾城）
Amazon、Microsoft、Googleは、クラウドの存在によって長期投資の対象になり得る
AIを支えるクラウドの存在は、長期投資の観点から重要な選定要素となる。Amazon、Microsoft、Alphabetの3社は、いずれもクラウド基盤を持ち、AI技術と密接に結びつくことから、長期的な投資において特に注目される企業でもある。私も強い関心を持って注視している。（鈴木傾城）
巨大テクノロジー企業に忍び寄る影。これらの企業はバラバラに分割されるのか？
Amazon、Google（Alphabet）、Metaといった巨大なテクノロジー企業が、あまりにも巨大化し過ぎているので、これを分割しようとする動きが米政権の中である。本当に分割されるのかどうかは未知だが、強引な企業分割は投資家にとっては悪い影響をもたらすはずだ。（鈴木傾城）
AIを軽視していたり拒絶していたりしたら競争に遅れて人生が終わる時代になった
AIで武装するのは、今後の人生で成功するための重要な人生設計である。AIを取り込むことで得られるリターンは計り知れないほど大きい。おそらくAI武装できた個人は、想像を絶するリターンが得られる。それを拒絶する意味など、ないに等しいことに早く気づいたほうがいい。（鈴木傾城）