アマゾンで出回っている中国製の粗悪品を買うと社会が荒廃する理由とは？
中国は偽物・安物・粗悪品が横行する大国で、食品から工業製品までそうしたもので覆われているのは誰もが知っている。 目先の金儲けのために、客の安全や安心をないがしろにして「売り逃げ」する。そして、そうやって粗悪品を売りつけて儲けては「騙される方が悪い」とうそぶいて哄笑する。そういう体質がある。 中国人が自国内でそれをやっているのであれば、私たち日本人には何の関係もない。それは「彼ら」の問題である。 し […]
一般
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- 2018.12.17
全世界で最もうまく広告を表示することができる企業が世界を支配している
グーグルやフェイスブックはサービスを無料で使わせる代わりに、大量の広告をユーザーに送り届ける。この両者は「全世界で最もうまく広告を表示することができる企業」であり、それで超巨額の時価総額を誇る企業へと変貌した……。 この記事は、別サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で読むことができます。 投資関連の記事は、今後はすべて新サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で展開します。すでにダークネスに掲載してあった […]
南京大虐殺は中国系アメリカ人アイリス・チャンが捏造したファンタジー
中国共産党はチベットやウイグルで凄まじい人権弾圧をしているのだが、そんな国の指導者が自分たちの都合の良い歴史をでっち上げ、自分たちの都合の良いように政治をし、国民を誘導している。 「日本は南京大虐殺で中国人を30万人殺した」と主張もその一環だ。中国はいつでも日本に人民の憎悪を向けられるように12月13日に「国家哀悼日」を制定し、30万人が殺されたという嘘を堂々と言っている。 中国は「日本人に歴史の […]
不器用で選択肢が少なくても、それがメリットになる理由とは？
あなたは何でもできる器用なタイプだろうか。それとも、ひとつのことしかできない不器用なタイプだろうか。 誰でもそうだが、何でもできる人の方が得だと思う。事実、今の世の中では何でもできる人の方が要領良く世渡りできる分、得することが多い。 しかし、物事はうまくしたもので、器用な人間が一方的に有利であるとは限らないのが面白い。 器用であってもそれがデメリットになることもあるし、不器用であってもそれがメリッ […]
- 2018.12.11
- 歴史プロパガンダ,
「嘘も100回言えば真実になる」に対抗するために必要なこと
（韓国の喚き立てている従軍慰安婦問題での強制連行や性奴隷化は捏造だ。朝鮮労働者（徴用工）問題も捏造だ。しかし韓国はその嘘を「100回言えば真実になる」と言わんばかりに喚き立てて真実化しようとしている。中国の南京大虐殺もまたそうだ。日本は「嘘も100回言えば真実になる」を仕掛けられているのだ。改めてそれを再確認して戦いに備えるべきだ） 嘘も100回言えば真実になるというのを実践するのが中国や韓国の「 […]
本当に日本の景気を良くしたいのであれば、消費税を上げるべきではない
日本でバブルが崩壊したのは1990年からだ。しかし、1991年のチャートを見ると、興味深いことが分かる。大幅下落を打ち消すように、株価は上昇機運に入っていたのだ。 1992年になると再び暴落の中に落ちていくのだが、1991年の上昇は何を意味していたのだろうか。それは、バブルが崩壊しても、しばらくは「崩壊した」と認めなかった人も多かったということだ。 つまり「これは一時的な踊り場で、すぐにまた右肩上 […]
「現代人は欲しいものがないくらい満たされている」はエコノミストの大嘘
もし、将来は右肩上がりでどんどん収入が増えることが約束され、給料も働けば働くほど増え、株式も土地も買っておいておけば知らない間に膨れ上がっていくような世の中になったとしたら、あなたはどうするだろうか？ どんどん金が入ってくるのだから、欲しいものは何でも買うはずだ。 貯金してもいいが、貯金をしなくても、少し働けば満足いく給料が転がり込み、しかもそれが右肩上がりで増えるのだから将来に何の心配もない。 […]
複雑化する社会、安定なき雇用、激しい競争、そして脱落の恐怖が襲う
「精神疾患」にかかる患者が世界中で急増している。精神疾患の代表は鬱病だが、この鬱病も例外ではない。 世界保健機関の統計でも、いまや世界で約３億5000万人が鬱病で苦しんでいるとある。毎年100万人近い自殺者のうちの約半数が鬱病による自殺である。 精神的な疾患により医療機関にかかる人々は年々増えていく一方で、先進国はおろか新興国まで患者の増加が止まらない。 「精神疾患」というのは、鬱病だけではなく、 […]
強大な民族が弱い民族を抹殺して自分たちの文化で上書きするのが歴史
中国が傲慢に振る舞い、周辺国を根こそぎ自分たちのものにしようと画策している。 この傲慢な中国のやり方は成功するわけがないと私たちは思う。しかし、歴史を見ると正しい道理がある方が必ずしも勝つわけではないのは理解しておかねければならない。 強大な民族は、弱い民族を完膚なまでに抹殺することができるのだ。 そもそも、傲慢に振舞っている中国もそんな歴史を刻んで今に至っている。中国に4000年の歴史があるとい […]
まともな投資家なら中国に投資なんかするわけがない。投資どころか撤退だ
中国とアメリカが2018年12月1日にブエノスアイレスのホテルで首脳会議を開いているのだが、ここでアメリカは制裁関税の引き上げを一時凍結することで中国と同意している。 その代わり、アメリカと中国はただちに5点の問題について来年の4月まで協議をすることで合意している。5点の問題とは次のものである。 ・中国の技術移転の強要の問題。 ・中国の知的財産侵害の問題。 ・中国の非関税障壁の問題。 ・中国のサイ […]
5G時代のインパクト。10年後、今のテレビ局は生き残っているのか？
今後、社会は「5G」の時代に入って大きなパラダイムシフトが起きることが予測されている。巨大なイノベーションはあと数年で訪れるのである。（フルインベスト：100倍の通信速度と1000倍のトラフィックを扱う5Gが社会を激変させる） 「超高速、超大容量」の5Gの時代に入ると、インターネットは動画ファーストに転換していくのだが、そうなるとインターネットで動画で製作されたコンテンツが大量に満ち溢れるようにな […]
日本人が「組織」を見限って違う生き方を模索し始めたら時代が変わる
グローバル化とインターネット・テクノロジーの進化は、日本の会社組織のスタイルを根本から変えてしまった。 年功序列と終身雇用を完全に吹き飛ばしてしまったのである。企業は世界規模で競争に巻き込まれて、とことん利益を追求するROE型経営に変わってしまった。 だから、競争に打ち勝つために常にコスト削減を余儀なくされ、高コストの人材を削減するしかなくなった。給料を削減し、雇用を削減する必要が生まれたのだ。（ […]
反日国家に金を貢ぐ情けないカモから脱却するために新脱亜論を考えよ
結局はこうなった。約束を守らない韓国は従軍慰安婦問題の不可逆的解決を謳った日韓合意を破った上に、強制労働問題の解決を確認した日韓基本条約をも破った。 日本政府は韓国に莫大な金を支払っているのだが、金だけ盗られて約束は破られ、韓国のやりたい放題にされているということだ。 しかし、このような結果になることに驚いた人はいないはずだ。なぜなら、韓国が約束を守らない国家であることは誰もが知っている。今回も破 […]
- 2018.11.28
マスコミの広告主は企業なので、人々には絶対に金を使わせたいと考える
私たちは「消費時代」に生きている。ほとんどのメディアはコマーシャルで成り立っているのだが、このコマーシャルというのは、私たちに「何かを買わせる」という目的がある…… この記事は、別サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で読むことができます。 投資関連の記事は、今後はすべて新サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で展開します。すでにダークネスに掲載してあった投資関連の記事は新サイトに移行済みです。 これによ […]
韓国との国交断絶は極端な政策ではない。日本にとって必要な政策なのだ
（日韓合意も日韓基本条約も守れない韓国の外相が元徴用工訴訟や元従軍慰安婦問題の対応についての協議を念頭に「来日したい」と打診していることに対して、河野外務大臣は「きちんとした答えを持ってこない限り来日されても困る」と述べている。素晴らしい対応だ。約束を守れない韓国と話をしたところで意味はないからだ） 韓国は自分たちの国が好調なときは日本を見下し蔑み罵って優越感に浸る。しかし、自分たちが不調になった […]
多様化もそれが極度なまでに行き過ぎると、凄まじく醜い社会が誕生する
グローバル化して「多様化を認める社会は素晴らしい」という意見を私たちはマスコミや多国籍企業や政治家によって洗脳のように押し付けられてきた。 このグローバル化を強力に推し進めているパワー（権力）の黒幕は、国でも政治家でもマスコミでもなく、多国籍企業であるのは、もう誰も否定できない事実となって理解されるようになっている。 それは単純に、カネの流れで分かるのである。 マスコミは広告費をもらって生きている […]
国が社会保障費を削って税金を上げるなら生活のダウングレードで防衛する
今までの人生が順風満帆だから、これからもずっと順風満帆であるとは限らない。 どんな事業でも数年ごとに存続が脅かされるような危機がやって来る。苦難を乗り切っても、世の中が不景気に落ちたら、それに巻き込まれることもある。 国や社会全体が苦難に落ちると人々も一緒に苦難に落ちる。事業家であればひとつ足を踏み外せば巨額の負債を抱えて首が締まる。サラリーマンであれば仕事を失って路頭に迷う。投資家であれば投資対 […]
増税、生活保護受給者激増、少子高齢化の加速。弱者がより危険な社会に
日本政府はすでに消費増税を決断し、安倍首相も「2019年10月から税率10％への消費増税を予定通り実施する」と明言している。 税金は高くなっていき、福祉は削られていく。すでに年金の削減は、微細ながらも少しずつ行われているし、医療の自己負担も負担額が上昇している。 しかし日本は、少子高齢化という社会を自滅させる要因を誰も真剣に解決しようとしないので、この状況を好転させることができない。 問題を放置し […]