インターネット

2022年の社会環境の変化で、GAFAもまた「7つの要因」で凋落していくのだろうか?

GAFAはビジネス的な困難にぶち当たりながらも巨大な影響力を保ち続けるだろう。しかし、GAFAと言えども常に最強でいられるわけではなく、いずれは力が削がれていく日がどこかで必ずやってくる。2022年は、そうした方向に向かう「転機の年」であるのかもしれない。(鈴木傾城)

Twitterを買収したイーロン・マスクは果たして人類を救うことができるのだろうか?

自由をどんどん認めると地獄絵図になる。自由を強く規制すると監視システムになる。イーロン・マスクはこの矛盾をシステムで解決しなければならないのだから、難儀な企業のCEOになったものだ。いずれにしても、今のSNSというのは末期症状の真っ只中にあって変革が求められている。(鈴木傾城)

アメリカの超巨大ハイテク企業が支配する世界で日本は情報植民地と化した

俯瞰して見たら誰でも分かることだが、「アメリカの超巨大ハイテク企業」はすべてを取り込んでしまったのだ。これは信じがたいまでの独占支配であるとも言える。インターネットはアメリカが盟主であり、他の国は植民地であるという見方もできる。(鈴木傾城)

国民の情報を管理できない日本年金機構の惨めな姿と、その背景にある高齢化の毒

懸念すべきは日本年金機構だけではない。どこの省庁もハンコは未だに現役だし、議員も官公庁もいまだにファクスで情報をやり取りして、それを廃止すると言ったら大抗議が来て撤回せざるを得なかったという馬鹿げた動きを見ても分かる。いちいち、前近代的なのである。(鈴木傾城)

SNSで炎上して誹謗中傷されるのが今の段階。最悪のステージはこれから起こる

SNSの憎悪と罵詈雑言に心を破壊されてノイローゼになったり、うつになったり、自殺していく人たちもいる。しかし、私たちは生き残る必要がある。今の時代に自分を適応させる必要がある。これからは対立と衝突と憎悪という空気を当たり前に吸って適応し、生きなければならない。(鈴木傾城)

情報軽視国家。日本はまるでコンピュータの存在を知らない途上国のようだ

社会全体が超高度情報化社会に遅れているというのは、社会の大多数を占めている高齢者に社会が合わせているからであるとも言えるが、それにしても「出遅れ」は尋常なものではない。日本はまるでコンピュータの存在を知らない途上国のようだと感じることもしばしばだ。(鈴木傾城)

Googleは私たちの想像以上の驚異的な能力を持つが、それを隠していると思う

もう慣れすぎて人々は麻痺してしまっているが、そもそも広大なインターネット領域から、検索ボックスに打ち込んだ情報を瞬時に提供できる技術そのものが脅威なのである。Googleが邪悪になってしまったら、私たちは「終わり」なのだ。太刀打ちなんかできない。(鈴木傾城)

現在のサバイバルはイノベーションに適者生存できるかどうかで決まる世界だ

今の社会は体力や獰猛さに最適化された人間や組織が勝ち残るわけではない。社会は限りなく複雑化し、高度化し、ハイテク化している。その傾向は凄まじい勢いで進んでいる。今の社会に適応するというのは、複雑化した社会の仕組みを俯瞰して理解することができる能力を持ち、ハイテク化が進む社会に完全に適応できることを指す。(鈴木傾城)

「鉄は国家なり」から「ソフトウェアは国家なり」という時代になっているのだ

超高度情報化社会は、今後「5G」によってさらに加速化し、重要性が増す。超高度情報化社会のコアとなる部分はソフトウェアである。ソフトウェア製品はより重要な分野になっていく。だから、ソフトウェアを日本の基幹産業に据える発想と決意が政財界にも国民にも必要となるのだ。(鈴木傾城)

超高度情報化社会なのに、ソフトウェアを軽視する社会的認識は間違っている

「いや、経営者は経営のプロだからプログラムやエンジニアのことなんか何も知らなくてもいいのだ」と多くの日本人は、ソフトウェアにまったく無知な経営者をみんなで擁護してきた。今もそうした空気がある。こうしたソフトウェア軽視が日本のビジネス環境を劣化させているのではないか。(鈴木傾城)

Amazon創業者ジェフ・ベゾスCEO退任の衝撃。今後のAmazonの個性も変わるか?

2021年2月2日。今世紀最強の事業家であると言われているAmazonの創業者ジェフ・ベゾスCEOが、2021年7~9月期に退任することが発表され、世界中に大きな衝撃を与えている。今後のAmazonがどのような変化を伴うのか、人々は注目している。(鈴木傾城)

2020年代は、GAFAが国家・社会・人々と激突する機会がどんどん増えていく

GAFAは十分に巨大化した。国家をもしのぐパワーを持つ。だからGAFAの巨大さに懸念を持つ人が増えてきている。このままでは私たち自身にも、世界のイノベーションにも良くないと考える人たちも声を上げるようになってきている。(鈴木傾城)

「アメリカが終わる」と10年以上も前から言っている人は現実が見えていない

他国のIT企業がアメリカのIT企業による技術独占を阻止しようと思っても、あるいはビジネスモデルを真似しようと思っても、規模的にも技術的にも敵わないので追いつくことすらもできない。もちろん真似はできる。たとえば中国の企業は真似だけで大きくなった。しかし、それでもローカルを支配するのが精一杯で、世界を制覇することにはならない。(鈴木傾城)