バブル崩壊

本当に日本の景気を良くしたいのであれば、好き放題に税金を上げるべきではない

消費税を上げたので消費がダイレクトに減退した。企業がコストダウンの必要性に迫られて、結果的に人件費を減らした。正社員を非正規雇用者に置き換え、給料削減やリストラに走った。日本経済は税金を上げるしか能がない政治家のせいで低迷し、どん底に落ちている。(鈴木傾城)

今、中国で起こっているのは実質的なバブル崩壊。中国の復活はもう二度とない?

中国の不動産市場はGDPの約20〜30%に影響を与えるものであり、ここが崩壊していくというのは中国経済が崩壊していくも同然である。中国の時代は、もうやって来ない。終わった。実質的にバブル崩壊が起こっていると見てもいい。今後、世界はそれを確信することになる。(鈴木傾城)

日経平均「3万8915円87銭」の呪い。日本はこの呪いを解くことができるのか?

2021年2月15日、日経平均株価は3万0084円で取引を終えた。30年半ぶりの3万円の大台だった。しかし2021年2月26日、今度は一日で1202円26銭も吹き飛んで2万8966円と急落した。高みに立っては崩れていく。株式市場の日常的な光景だ。バブル崩壊の時代を思い出す人もいるはずだ。(鈴木傾城)

1971年〜1974年生まれは、自分たちは過酷な時代に生きる世代だと認識せよ

1971年から1974年生まれを中心に、その前後数年の間に生まれた世代は「団塊ジュニア世代」と呼ばれている。この団塊ジュニア世代が成人になったのは1991年から1994年である。 この時期は日本にとってどんな時期だったのか。 バブル崩壊が1990年。それが鮮明化して不動産の資産下落で日本企業の多くが莫大な負債を抱えて苦しむようになり、不況が鮮明化するようになっていったのが1994年。 この時代の企 […]