北朝鮮が追い詰められるようになったのと機を同じくして激しい倒閣工作に明け暮れるようになっているマスコミだが、安倍首相は瀬戸際のところで踏みとどまっている。
むしろ、倒閣アジビラしか出さない新聞や偏向コメンテーターしか出さないマスコミの方が国民にそっぽを向かれるようになっている。
今後、マスコミによる世論操作に騙されて国民が踊らされる場面はもう見られない可能性がある。
これは日本でも世界でも同じだ。
マスコミは過度に偏向していることがインターネットによって次々と暴露され、もはやそれを隠蔽することすらもできない。隠蔽したらよけいに暴露されてしまうからだ。
そのため、マスコミが世論操作しようとしても、すぐにその姿勢が袋叩きにされて炎上する。
ＥＵでは移民・難民を擁護するマスコミが袋叩きにされた。アメリカではドナルド・トランプを叩くマスコミが袋叩きにされた。日本では安倍首相を叩くマスコミが袋叩きにされた。
もう誰もマスコミにコントロールされなくなった。そして、マスコミの存在意義が問われるようになってきている。（鈴木傾城）
国民の屈従を確実にするために意見を支配する
マスコミは「マス（大衆）・コミュニケーション（伝達）」の略だが、マスコミが一定の支配力を持つには自分たちの伝達を天の声のように信じてもらえるという前提が必要だ。
しかし、マス（大衆）が多様化し、意見が分離し、自分の立場や個性を主張するようになった結果、現代は「マス」で一括りにされる人間がいなくなってしまった。
大衆が多様化してマスコミを天の声のように信じる人が消えたのだから、これはすなわちマスコミの崩壊を意味する。「意見を支配する」ことができなくなっているのだから、時代は変わりつつある。
意見を支配する……。
イギリスは全世界の広大な植民地を支配した歴史を持つ国家だった。この国は世界を征服した。その頃、歴史家にして経済学者だったデイビッド・ヒュームが言っていたのはこうだ。
「政府は、国民（被支配者）の屈従を確実にするために、ますます意見を支配することが必要となる」
「統治される者は同意する権利を持つが、それだけである。同意以上の権利はない。人民は観客であることはできるが、参加者にはなれない」
「一般民衆は経済の場からは完全に排除されなければならない。経済の場こそ社会で起きることがおおむね決定される場所だからだ」
誰もが知っていることだが、政治も経済も、ほんの一部の人間が膨大な人数を支配することで成り立っている。
だから、支配に関わっている人たちは、どのように膨大な人間の群れを支配するかを、ずっと考えてきた。
特に18世紀頃の世界中に植民地を持つイギリスにはそれが重要な課題であり、国を左右する大きな問題でもあった。
「国民の意見を支配する」とは、要するに国民の意見を画一化させて、それを統治者の都合の良い方向に導くということだ。
「国民を観客にさせる」というのは、政治で決まる重要な案件に国民を関与させないということだ。観客であることは許すが、参加は許さないということである。
「経済の場」から排除するというのは、金利の上げ下げ、国債の発行権、通貨の供給に関しても関与させないし、必要以上の情報も与えないということだ。
それによって、一見自由に見えて、実は自由でも何でもない「自由主義」という名の欺瞞が生まれている。自由を与えているように見えながら、肝心な情報を隠しているのだから、その自由はもちろん偽りの自由でもある。
現代の世の中も、欧米が主導しているというのであれば、イギリスが生み出した「統治」が続いているという見方をしても特におかしいことはない。
マスコミは突如としてその影響力を喪失
さらに考えてみたい。
この中で、国民の意見を画一化させたり、国民を観客にさせたり、経済に目がいかないようにしている組織は何なのか。もちろん、それは誰もが知っている「マスコミ」だ。
かつてマスコミは非常に大きな力を持ち、中立的で信頼に厚いものだと信じられてきた。
ところが、インターネットが普及するようになると、マスコミは突如としてその影響力を喪失し始めた。
マスコミは中立でないことが明るみになり、今まで好き勝手に世論を誘導し、ミスリードし、都合の良いものだけを報道し、都合の悪いものは報道規制していることが分かってきた。
マスコミに取材された人々は、マスコミがいかに歪んだ報道をしているのかを常々訴えてきたが、その声はマスコミの大量配信の前に掻き消されて届かなかった。
しかし、今ではマスコミの報道の方がインターネットの圧倒的な物量の前に掻き消されようとしている。そうなると、彼らは神通力を失い、世論誘導を行うたびにインターネットで暴露されて信用を失っていった。
現在、マスコミの多くは今までのビジネスモデルが通用しなくなって財政的に問題を抱えるようになり、倒産するか、どこかに吸収されるしか生き残れなくなってきている。
全世界のマスコミがそのような状態に陥ったが、もちろん日本も例外ではない。
日本の場合、朝日新聞や毎日新聞が非常に悪質な世論誘導新聞として認知されるようになってきた。
朝日新聞は従軍慰安婦問題や南京大虐殺問題を捏造した疑惑が国会議員によって指摘されるようになった。毎日新聞は英字版で日本人を変態扱いする記事を配信し続けてそれが暴露されて窮地に陥っている。
いずれも日本人を陥れ、日本人を自虐的にさせるために世論誘導をしていた。
「マスコミが反対しているから正しいのだろう」
日本では中国・韓国・北朝鮮等の反日勢力にマスコミが乗っ取られたので、2000年代のマスコミはどこも反日国家の都合の良い情報を垂れ流しにして、日本を貶すような報道を好き放題にしていた。
たとえば、「韓流」という反日国家の下らない芸能を日本のマスコミは総力を挙げて日本人に押し付けようとしてきた。
特にフジテレビはこの韓国推しが非常に露骨だったので、視聴者から見捨てられてしまい、まったく視聴率が振るわなくなった。今でもその影響は続いている。
何が起きているのか。今、「国民の意見を支配する」という部分と「国民を観客にさせる」という部分が壊れてしまったのである。
もう国民は「観客」ではない。国民ひとりひとりが主張するようになり、逆にマスコミを激震させている。これは日本だけでなく、欧米でも見られる動きでもある。
インターネットによって今までのグローバル・メディアで国民を統治するという部分が機能しなくなっている。
そのため、マスコミは自分たちが都合の良い指導者を押し込むことができなくなり、マスコミの人間にとっては想定外の人物がリーダーになったりする。
2016年からはそうした動きが非常に顕著なものになっており、イギリスのＥＵ離脱も、アメリカのドナルド・トランプ大統領の登場も、長期に渡って政権を維持している安倍政権の存在も、すべてマスコミの弱体化を裏付けるものだ。
日本でもかつてはマスコミが激しく政権批判をしたら、その政権は世論の支持を得られなくなって倒れていったが、今では逆にマスコミが政権を批判すればするほど政権の基盤が強固になっていく。そしてマスコミ自体の信用が揺らぐ。
「マスコミが反対しているから正しいのだろう」と冷笑しながら言う人さえも出てきている。それほどマスコミは信用されなくなっている。
それでも、まだマスコミはあがき続ける。（written by 鈴木傾城）
