鈴木 傾城

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GEエアロスペース。成長性と不確実性が背中合わせの世界でうまくやっている

GEエアロスペースは、ゼネラル・エレクトリック(GE)の航空機エンジン事業を核とする企業である。その歴史は古く、GE自体は1892年にエジソンらによって設立され、成長してきた。現在は商用および軍用航空機エンジンの設計、製造、サービスを提供する企業として重要な役割を担う。(鈴木傾城)

アメリカ最大のAIプロジェクトと、イーロン・マスクとサム・アルトマンの激突

稀代の起業家として名を轟かしているイーロン・マスクは、サム・アルトマンと犬猿の仲とされている。彼らは2015年に共同でOpenAIを立ち上げたが、2018年にマスクが離脱した経緯を持つ。アルトマンに対するマスクの私怨は非常に深いものがあり、この対立構造が問題を引き起こす可能性もあるかもしれない。(鈴木傾城)

生成AIからフィジカルAIへ。AIを搭載したロボットが現実世界で自律的に動き出す

フィジカルAIとは、「AIを搭載したロボットが現実世界で自律的に動き、人間の作業を支援する技術」だ。今、NVIDIAのジェンスン・フアンCEOがもっとも大きな関心を寄せて期待を寄せている分野が、フィジカルAIだ。フィジカルAIによって、さまざまな機械が知能的に動くようになる。(鈴木傾城)

トランプ大統領の国家エネルギー非常事態宣言。エネルギー産業への投資はありか?

トランプ大統領の国家エネルギー非常事態宣言は、バイデン前政権の気候変動対策を完全に否定し、化石燃料の生産拡大を目指す明確な意思表示である。エネルギー市場への影響も無視できない。実際にそれが実現すると、化石燃料関連企業に大きな利益をもたらすことになる。(鈴木傾城)

顧客の金を盗んで実刑を食らった女性の元行員はギャンブルを投資と言っていた

三菱UFJ銀行の元行員だった今村由香理は、15年以上にわたり競馬やFX(外国為替証拠金取引)などのギャンブルにのめり込み、2013年には700万円以上の負債を抱えて民事再生法の適用を申請していた。 それで懲りてやめられたらよかったのだが、その後もFX狂いが止まらずに借金が10億円以上に膨れ上がり、返済に困窮した末、顧客の貸金庫から現金や貴金属や金塊を盗みまくって、2025年1月14日に逮捕されてい […]

ヒンデンブルグ・リサーチ。企業の不正を暴きつつ空売りで儲ける企業の解散

ヒンデンブルグ・リサーチは、主にターゲットとする企業の会計基盤や事業実態を徹底精査し、もし不正や矛盾、経営上の違法性が見つかれば、それを糸口として一気に批判を展開し、空売りで利益を得るスタイルだ。このヒンデンブルグ・リサーチが解散を発表している。(鈴木傾城)

インフレが収まる方向に動いていると言いながら石油価格が上がっている不気味さ

WTI原油先物が一時80ドルを突破した。もし、石油価格の上昇が止まらず、インフレが悪化するとどうなるのか。中央銀行の金利引き下げが遠のくどころか、利上げもあるかもしれない。FRB(連邦準備銀行)が金利を引き上げれば株式市場はショックを受けて大混乱になるはずだ。(鈴木傾城)

軍事もドローンの全盛期がきている。米国株式市場で買えるドローン企業は?

ドローンは各国の軍部のみならず投資家の注目をも集め、ドローン技術への資本投下が世界的に加速している。無人機の群れを統括するシステム開発も進められており、複数のドローンが連携して標的を囲い込むシーンも現実のものとなった。ドローンは軍事における空の支配権を再定義しつつある。(鈴木傾城)

エクソンモービル【XOM】安定配当と石油メジャー特有リスクを推し測る投資

石油価格はしばしば地政学的な要因に左右される。エクソンモービルは特にその筆頭で、上流部門の収益力は原油価格に大きく連動するため、世界的な経済情勢や地政学リスクの影響をダイレクトに受ける。さらに石油ビジネスは化石燃料に対する逆風もあったりする。難しい投資だ。(鈴木傾城)

注視せよ。トランプ大統領のアメリカ第一主義は株式市場に何をもらたすのか?

2025年1月20日にドナルド・トランプの就任式があるが、そこからアメリカの政策は一気に「露骨なアメリカ第一主義」となる。大統領戦から掲げられていた経済ナショナリズムの方針が、強引なまでに具体化されていくことが予測されている。 トランプ大統領は前政権時代にも唱えていた国内製造業回帰を強力に推し進める姿勢を鮮明に打ち出し、グローバル企業に対してアメリカ本土での事業拡大を要求する動きを活発化させている […]

2025年は利益を最大化するのではなく、生存率を最大化するほうがメリットがある

現在はまだ新しく株式市場に入ってくるリテール投資家には多幸感が蔓延しているし、マスコミも相変わらず投資を煽っているので、2025年も意外なまでに上昇相場が続くかもしれない。しかし、プロの投資家たちが一様に身構えているのが興味深い。どう考えるべきか?(鈴木傾城)

NVIDIA【NVDA】は計り知れないほどの底力を持つ企業。2025年も最先端に君臨する

NVIDIAの狙いは、AI技術を汎用的かつ実用的な形で社会の深部へと浸透させ、その中核としてNVIDIAの半導体に依存させることにあると私は見ている。このプラットフォームが社会に組み込まれると、もうNVIDIAを除外することができなくなる。まさに、究極の「囲い込み」だ。(鈴木傾城)

世界最大のヘッジファンドの親玉レイ・ダリオが「ゴールドを持て」という理由とは?

世界最大のヘッジファンドの親玉ともいえるレイ・ダリオは、従来の国債や社債などの債務性資産を敬遠し、ゴールドのような実物資産、いわゆる「ハードマネー」へのシフトを投資家に提唱している。これは、ゴールドの価格が上昇する期待を狙っているわけではない。むしろ、防衛的姿勢からきている。(鈴木傾城)

OpenAIサム・アルトマンが上場させた次世代小型原発「オクロ社」とは?

従来の大型原子力発電所に比べて設置が容易で、安全性も高いとされるSMRは、生成AIの急速な普及による電力需要の高まりに対応するための革新的な解決策として位置づけられる。この分野で先端をいく企業のひとつがオクロ社【OKLO】で、OpenAIサム・アルトマンが会長である。

恫喝外交のトランプ政権が戻ってくるわけだから、市場が平穏であるわけがない

あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。 2025年の相場が上がっていくのか、下がってしまうのか、停滞してしまうのか、いろんな媒体や機関や個人が意見を言っている。私自身は相場の予想はするつもりはなく、「何かが起きたら、それに合わせて動く」ことを心がけるつもりだ。 基本的に2025年は世界的に相場の動きが激しい年になるような予感がしているので、そのあたりを注目している。何しろ、ド […]

ますます苦境に落ちていく中国経済。中国には一生投資しないくらいでちょうどいい

不動産市場の崩壊、株式市場の低迷、国債の利回りの低下、中国にも迫る少子高齢化、働かない若者の増加、キャピタルフライト、国を捨てる富裕層、硬直して時代遅れになった中共政権の政治。そこにきて、トランプ政権の返り咲きだ。中国は相当ヤバいことになるのではないか。(鈴木傾城)

まだ間に合う。2025年は凋落する日本の中で自分が助かる道を模索したほうがいい

日本国民の半分が政治に無関心となって選挙もいかなくなってしまっているのだから、政治情勢はますます悪化していく。そんなことは国民もわかっている。わかっているが、国民は30年も馬鹿な政治家に裏切られ続けてきたのだ。すでに、政治で日本を変える試みは失敗しているといえる。(鈴木傾城)

2025年の米国株式市場に漂う10の懸念点。他の投資家に多幸感があれば、それを利用しろ

2024年、米国株式市場は驚異的な上昇を見せ、多くの投資家にとって実に喜ばしい一年となった。S&P500種株価指数は25%を超える大幅な値上がりを記録し、チャートはまさに「きれいな右肩上がり」を描いていた。 通常、S&P500の平均リターンは8%〜10%あたりなので、25%の上昇というのは通常の2.5倍から3倍の上昇率であったことがわかる。 この上昇は、人工知能(AI)関連銘柄の急 […]

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