マスコミを追い詰める７つの問題は、確実にマスコミの息の根を止める

裏口入学で文部科学省が揺れているのだが、東京医科大学の汚職事件には国会議員2人が絡んでいる。ひとりは立憲民主党の「吉田統彦（よしだ・つねひこ）、もうひとりは国民民主党の「羽田雄一郎」である。

どちらも国会議員とは思えないような見るに堪えない写真が出回っている。吉田統彦は女性のスカートに手を突っ込んだ写真や女性を大股開きにさせた写真が出回っていて、国会議員としての品位も何もあったものではない。

吉田統彦が黒幕であるというのをこのような写真や領収書などを開示して訴えているのが逮捕された谷口浩司容疑者の妻なのだが、そのサイトはこちらで見れる。

谷口浩司を信じる妻の疑問・谷口浩司のホームページ
http://kojitaniguchi.com/

ところが、である。これほどの疑惑もあるというのに、吉田統彦は雲隠れして、立憲民主党も疑惑の解明もしなければ弁明もしなければ、記者会見もする気配がない。

さらに興味深いことに、自民党の議員であれば何もなくても「疑惑は深まった」と大騒ぎするマスコミもまったく何も報じようとしないのである。

立憲民主党や国民民主党が絡んだら、まったく何も言わない。凄まじいまでの偏向だ。何が起きているのか。もちろん、お馴染みの、「報道しない自由」である。（鈴木傾城）

プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい）

作家、アルファブロガー。まぐまぐ大賞2019メディア『マネーボイス賞』1位。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、投資をテーマにしたブログ「フルインベスト」を運営している。「鈴木傾城のダークネス・メルマガ編」を発行、マネーボイスにも寄稿している。（連絡先：bllackz@gmail.com）

自分たちが反日だから、反日の人間を優遇する

マスコミは自分たちの都合の悪いことについては、報道しないことによってやり過ごそうとする。すでに、こうした姿勢は国民に見透かされているのだが、いまだにそんな姿勢が通用すると思っているようだ。

マスコミは、もはや中国・韓国・北朝鮮の工作員たちに乗っ取られているような状況なので、報道機関ではなく工作機関として機能している。

大手マスコミは、反日国家のプロパガンダ紙となってしまったのだ。そして、それが明らかになるにつれて今までの権威は失墜し、凋落していこうとしている。

日に日に、マスコミは地盤沈下している。

すでに、新聞・テレビは古臭いメディアとして見られるようになっており、古臭いだけでなく「胡散臭い」というイメージが取りつくようになった。

マスコミは今も自分たちの都合の良い方向に向けて様々なテクニックを使って世論誘導を計っている。

端的に言えば、日本の国益に沿うような発言や行動をする人間には「外国人を優先しないので差別主義者だ」のような下品なレッテル貼りをして、マスコミの力でその人物を失墜させる。

逆に、日本を貶めるような発言をする人間を見つけると、あたかもその人間の意見が正しいように報道する。あるいは、そのような人間の意見しか取り上げない。そうすることによって、その人物を引き上げて売国への影響力を増す。

それを延々と繰り返すことによって、反日の人間がトップに立つように世論誘導をしているのである。自分たちが反日だから、反日の人間を優遇する。分かりやすい構図だ。

自分たちの都合の悪い問題は矮小化する。報道すべき重大な事件や事実を報道しない。まさに、やりたい放題していると言ってもいい。

そんなやりたい放題をして日本を歪めてきたマスコミだが、インターネットの普及によって手口がバレるようになり、急速に不信感を持たれるようになっていき、その影響力と権威が失墜するようになった。

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「信頼されない組織」が成長することはあり得ない

本来であれば、これだけ自分たちに対する不信感が募っていったら、体質を改善して少しでも中立的でまともな組織になるように自浄と自助努力がなされるはずだ。

しかし、そういった動きもまったく出てこない。つまり、マスコミは「変わるつもりはない」と宣言しているも同然なのである。これからも反日プロパガンダに邁進するのだろう。

しかし、巨大なマスコミはもう今のままでは生き残れない。信頼を失っただけでなく、他にもマスコミを追い詰めるいくつもの現象が平行して起きているからだ。

今後、マスコミを追い詰める７つの問題は、ゆっくりと、しかし確実に組織の存続を危ういものにしていく。その７つの問題とは以下のものである。

「信頼されない組織」が成長することはあり得ない。凋落していくことはあっても成長はできない。当たり前のことだ。

時代も変わり、マスコミのビジネスモデルは通用しなくなり、インターネットに負けつつある。インターネットの圧倒的な物量とスピードを前にして、太刀打ちできないのである。

世界中のどこかで何か事件が起きたら、インターネットでは一瞬にして情報が流れ、ツイッターやフェイスブックのようなＳＮＳで情報が拡散していく。

さらに、インターネットで流されている真実の中で自分たちの都合の悪いものについては、まったく触れないで隠蔽するのだから最悪だ。

だから、最近のマスコミはインターネットの後追いをしていることが多い。後追いすること自体が、インターネットに負けているということでもある。

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さらに激しく日本人に嫌われ、生き残るのは不可能

最近では、多くの人々がテレビや新聞よりもインターネットで時間を費やすようになっているので、今までテレビ・新聞に広告を出していた企業もインターネットにシフトするようになってきた。

広告効果もインターネットの方が優れているのだとすれば、マスコミそのものに出す広告費は削減されていく。今、まさにそれが起きており、だから次々と紙媒体の出版物は苦境に落ちて廃刊されている。

新聞の広告費も価格が下がっているが、理由はただひとつ。新聞そのものも売れなくなり、広告の効果も見込めず、広告主が減ってしまっているからだ。

新聞に広告を出しても効果がないのであれば、玉石混交ではあっても「インターネットに広告を出した方がいい」と考える広告主が増えて当たり前だ。

それがマスコミの収益を削り、体力を奪っていく。

かつてマスコミは巨大な権威だったが、その権威はすでに失墜して見る影もない。朝日新聞も部数急減に苦しんでいるが、状況はもっともっと悪化する。ズタズタになる。改善の見込みなどまったくない。

もはやマスコミは国民の感情と完全に離反しており、国民の意見を代弁する存在になっていない。

今後も、中国・韓国・北朝鮮の工作員による日本の信頼や地位を失墜させる動きと日本のマスコミが連動するのであれば、日本人の憎悪はマスコミにも向かっていく。

すでにそうなっているから「マスゴミ」と罵られるようになっているのだが、このままマスコミが変わらないのであれば、さらに激しく日本人に嫌われるだけだ。

今のままでは、生き残ることなど到底不可能だ。

生き残りを賭けてもがくなら、まずは反日のプロパガンダ紙であることを辞めなければならない。それもできないようであれば、今のマスコミに存在価値などこれっぽっちもない。（written by 鈴木傾城）

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— 鈴木傾城 (@keiseisuzuki) 2018年8月23日