「誰が日本の敵なのか」が明確になってから起きていること

「誰が日本の敵なのか」が明確になってから起きていること

中国・韓国が反日教育で日本憎悪に明確に動き出したのが1990年代だ。もう数十年も前に、これらの国は日本との敵対を準備していたということになる。

これまで、反日という「日本人憎悪」を剥き出しにするこの両国が日本の敵であるという認識は今まで日本人は持つことができなかった。

拉致事件を起こした北朝鮮が日本人の敵であるという認識はあっても、韓国は日本と価値観を共有する隣国だと漠然と思い込む日本人は普通にいた。

それは、なぜなのか。

もちろん、各界に潜む内部工作者やマスコミが歪んだ世論誘導をしていたからだ。マスコミは常に日本を批判し、貶め、逆に中国・韓国・北朝鮮を擁護し、賛美してきた。

従軍慰安婦も朝日新聞が火を付けて回ったのだが、これは朝日新聞が事実を捏造して報道し、松井やよりや福島瑞穂のような人間がそれを拡散していた。

朝日新聞は2014年にそれが吉田清治という男の捏造ファンタジーであることを認めたが、今なお海外版でそれを公表していない。不誠実だが、それが朝日新聞の姿勢だ。

日本の3つの敵とは「誰」だったのか?

こういった時代の流れの中で、マスコミを漠然と信じていた日本人もやっと自分たちが「騙されていた」と気付くようになってきた。マスコミは「マスゴミ」だったのだ。

日本人は3つの巨大な敵が日本にあることを、やっと認識した。日本の3つの敵とは誰だったのか。以下の存在である。

(1)中国・韓国・北朝鮮という特定の国家
(2)日本人に潜り込んだ内部工作者
(3)日本の世論を歪めるマスコミ

日本が油断すれば、日本の領土や、資産や、技術を虎視眈々と狙っている敵が忍び寄って、すべてを盗んでいく。

日本人は拉致問題を起こした北朝鮮には強く警戒していても、中国・韓国に関しては「少し価値観が違う」くらいで意識が止まっていた。少なくとも「自分たちの敵」だとは認識していなかった。

しかし、その認識が甘いということを知ることになった。中国・韓国・北朝鮮は、今や露骨なまでに反日を剥き出しにして迫っている。歴史問題から、領土問題から、経済問題まで、すべてで対立している。

韓国は竹島を自分たちの領土だと声高に言うばかりか、対馬まで自分たちのものだと主張するようになっている。

沖縄も中国や韓国の工作員によって日本から引き離されようとしている。沖縄の地元マスコミは完全に乗っ取られて、偏向剥き出しとなっている。

工作員が続々と沖縄に入って、沖縄を日本から切り離そうと画策しているのである。ここで日本人は、やっと「このままでは、日本の領土は侵略される」と気がついたのだ。

中国は2018年1月11日に沖縄県・尖閣諸島の大正島北東の接続水域内に、潜水艦と中国軍艦が入域している。侵略工作は動いているのである。

日本が油断すれば、周辺国がどんどん領土を侵略してくる。これは「今そこにある危機」なのである。

もはやそれは隠しようのないうねりとなった

中国・韓国・北朝鮮の危険な動きは今に始まったことではない。1990年代から反日教育が始められ、2000年代に入ってからいよいよ反日言動が目立つようになっていたのである。

ところが、これらの国が危険になったというのをマスコミは伝えなかった。反日を伝えるどころか隠蔽さえしていた。

2000年代、マスコミは「これからは中国の時代だ」と経営者を煽って、日本企業をどんどん中国に進出させた。

その結果どうなったのか。日本企業が中国に進出する場合、現地企業と合弁会社を作らなければならないのだが、そこで中国は日本企業の技術を盗んで回った。

さらに2012年になると、大規模な反日暴動が起きて日本企業の工場は放火され、デパートは略奪された。それなのに、当時の政治家や経団連は、中国を糾弾することはなかった。

2012年には韓国でも反日言動が突出していた。

当時の韓国の大統領だった李明博が竹島に上陸し「ここは韓国の領土だ」と言った挙げ句、天皇陛下を侮蔑する発言をも行った。この時点で、日本は韓国と国交断絶をすべきだったのだが、時の民主党政権は何もしなかった。

このような社会情勢の中で、マスコミは何をしていたのかというと、「中国の時代だ、韓流だ」と世論誘導していたのである。まさに言語道断である。

しかし、マスコミがメディアで韓国礼賛をすればするほど反発を受けるようになり、新大久保のような街で連日のようにデモが起きて騒動になるようになった。

こういった一連の動きの中で、「3つの敵」が可視化され、多くの日本人が敵が敵であることを共有するようになっている。

「中国・韓国・北朝鮮という特定の国家」「日本人に潜り込んだ内部工作者」「日本の世論を歪めるマスコミ」という巨大な敵が日本人の目の前に立ち塞がっていたのだ。

「誰が日本の敵なのか」が明確化されるようになり、日本の草の根から、この「敵」に対する対抗の言論が拡大するようになっている。

防御と対抗措置が生まれるのは当然のことだ

敵が敵であることが明確化されたら、防御と対抗措置が生まれる。今の日本は、まさに日本を蝕む3つの敵に対して防御・対抗しようと動き始めている。

中国も、韓国も、北朝鮮も、そして日本を貶めようとする内部工作者たちも、マスコミも、まとめて信用されなくなった。そして、彼らは公然と「嫌悪」されるようになった。

今まで日本人を好きに騙していたというのが発覚したのだから、「これからも信用しろ」という方がおかしい。信用されないばかりか、嫌悪されても仕方がない。

信用されなくなったので、関わりを持つことさえも避けられるようになる。不買しようと叫ばなくても自然と不買になり、敵対国家に行くこともなくなり、関わりを極限まで断とうとするようになる。

関われば関わるほどトラブルになっていくのは、日韓合意を結んでも蒸し返す韓国の姿勢を見ても分かる。今や80%の日本人が韓国を信用しなくなっている。(日本人の80%は合意すらも守れない韓国に怒りを感じている

今まで強く恫喝されればすぐに謝罪していた政治家も、安倍政権になってから毅然として対応するようになり、韓国に卑屈になるのを止めている。

また、多くの国民が政治家にも政府にも「関わりを積極的に断て」と要求するようにもなっている。究極の方法は「国交断絶」だが、今やその国交断絶すらも政府に望む声が珍しくなくなっている。

さらに、反日マスコミに対しても激しい不信が渦巻くようになっており、彼らが売国的な発言でもしたら、すぐにでも反論が向かうようになっている。

こうした草の根からの行動は、すべて「誰が日本の敵なのか」が明確になってから起きているものだ。敵が明確にされた以上、防御と対抗措置は効果を発揮するまで地道に続けられなければならない。

時代は変わりつつある。

照準は定まった。敵が明確にされた以上、防御と対抗措置は効果を発揮するまで地道に続けられなければならないものだ。

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