中国・韓国・北朝鮮は明確なる反日国家だ。これらの国家に共通しているのは、常に日本に対して被害妄想を持ち、日本を叩くことが政権維持につながっていることだ。
もはやこれらの特定アジアの政策は明確な反日依存になっているので、後戻りすることは絶対にない。もう多くの日本人が気付いているが、中国・韓国・北朝鮮は完全に日本の敵となっている。これらの国は、まぎれもなく真性の敵対国家である。
朝日新聞のような一部のマスコミは、いまだに中国や韓国を「友好国家」と定義して日本人に本当の姿を見せないようにしている。しかし、反日の特定アジア国家を友好国家に見せようとする歪曲は通用しなくなっている。
そもそも、朝日新聞が信用されていない。朝日新聞は日本人の間で「捏造新聞、嘘つき新聞、反日国家のプロパガンダ新聞」と言われるようになっており、発行部数も減少し、大量に記者をリストラしている。
こうした中国・韓国・北朝鮮の異常な反日言動は、もう隠し切れなくなっており、それによって日本人もまたこれらの国家をひどく嫌うようになている。
互いに嫌い合うこの構図が転換することは絶対にない。（鈴木傾城）
プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい）
作家、アルファブロガー。まぐまぐ大賞2019メディア『マネーボイス賞』1位。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、投資をテーマにしたブログ「フルインベスト」を運営している。「鈴木傾城のダークネス・メルマガ編」を発行、マネーボイスにも寄稿している。（連絡先：bllackz@gmail.com）
中国の経済は、とっくに限界に達している
これらの国の陰湿なところは、反日で日本と関係を一切断っていくのかと言えばそうではなく、自分たちの都合が悪くなれば日本にすり寄って金をたかることである。
日本を嫌いながら日本を頼らざるを得ないので、余計に屈折した日本コンプレックスとなって反日に走っていく。日本はどうすべきか。もちろん、関わるべきではない。
国交断絶が最も良い選択肢だ。
特に、これらの国が経済的に苦境に落ちている今、利用されないために断交を急ぐ必要がある。
中国は今まで何度も何度も経済崩壊の危機が叫ばれているが、アメリカのドナルド・トランプ大統領に貿易戦争を仕掛けられて追い詰められるようになっている。
中国は貿易戦争に反撃するとしているが、中国ができることは限られており、アメリカに対する対抗意識はトーンダウンしている。
多くの投資家は中国から足抜けしている。もう中国の経済はとっくに限界に達している。相変わらず続いている「成長」は、中国政府の捏造の数字でしかない。
もちろん、中国政府も経済崩壊を回避するために、なりふり構わず対応するはずだから、そう簡単に中国経済が完全崩壊するかどうかは分からない。
中国経済が崩壊したらグローバル経済が道連れになるので、ＩＭＦのみならず日米欧のすべての国は崩壊を食い止めるために動く。
しかし中国経済は信用を失くしつつあり、今までのように単純に「中国の成長」を信じている人間はどこにもいない。いても、朝日新聞の記者や日本共産党の幹部くらいなものだ。
いずれ、誰にも止められない崩壊が来るのは時間の問題なのである。
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文在寅大統領でめちゃくちゃになる韓国経済
韓国も国家自体が経済的に追い込まれている。前大統領だった朴槿恵（パク・クネ）は無能大統領の典型だったのだが、この大統領を引きずり降ろして韓国人が選んだのは文在寅（ムン・ジェイン）だった。
この大統領もまた経済的にはまったくの素人であり、ポピュリズムで最低賃金をどんどん上げて、財閥はどんどん締め上げているので、国内経済は大ダメージを受けるようになっている。
その上に、韓国の経済を支えていたスマートフォンの分野は半導体もまた中国企業が席巻するようになって、韓国企業は急激に凋落しようとしている。
サムスン電子も中国のスマートフォン企業の追い上げにあって、売上もシェアも激減している。中国市場でサムスンは完膚なまでに負け続けており、今後は経営的にも大きな問題が発生していくのは避けられない。
「サムスンこければ、韓国がこける」と言われているが、そのサムスンが現実にこけそうになっている。
韓国の苦境はそれだけではない。韓進海運も吹き飛び、大韓航空も経営難に陥りつつある。さらに現代自動車も存続の危機に陥っている。ロッテも文在寅による財閥攻撃で精彩を欠いている。
これらの韓国企業がどうなってもいいが、これらの企業の苦境が韓国経済を揺るがすようになると、決まって韓国は日本にすり寄ってくる。
それが問題なのだ。
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自分たちが都合が悪くなったらすぐに日本にたかる国
日本は、中国・韓国・北朝鮮がどうなろうと、毛頭、関わるべきではない。反日国家が経済苦境に落ちたとしても、そんなことは日本に関係ない。
むしろ、日本はこれらの国が溺れているのであれば、「今までの反日言動の報復をする」と叩きのめすべきなのである。
特に韓国は「親日罪」と言って、日本を擁護する言動はすべて犯罪になるほど反日を徹底している。それならば、日本も「親韓罪」を作って、韓国寄りの言動をする人間はすべて犯罪として扱うべきである。
韓国は日韓スワップの再開を要請しているのだが、自分たちが都合が悪くなったらすぐに日本にたかろうとする姿勢がここにも表れている。
通貨スワップとは、緊急時に通貨を融通しあうものだ。しかし、日本が緊急事態になったときに韓国が日本を支えられるわけがない。
だから日韓通貨スワップは、基本的に韓国が危機に陥ったときに日本が助けるという意味合いが強い。
しかし、なぜ日本が反日国家を助ける必要があるのか。もちろん、助ける義理などまったくないし、通貨スワップを再開する義理も日本にはない。
本来であれば、李明博という2012年当時に大統領をやっていた男が竹島に上陸して「ここは韓国の領土だ」と宣言した瞬間に日本は韓国と国交断絶しなければならなかったのだ。
しかし、例によって日本の政治家は事なかれ主義と先延ばし主義で対処し続け、いまだ国交断絶に至っていない。しなければならないことをしないで先送りしているのである。
韓国とは関わるだけ無駄だ。
歴史問題を取っても、領土問題を取っても、国民感情を取っても、韓国と日本は水と油であり、共存しようとすればするほど相互不信が募るという悲劇になる。
韓国の大統領である文在寅（ムン・ジェイン）は日韓合意も守ろうとはしない大統領であり、信頼できないという意味では今までの大統領と何ら違いはない。
こうした反日国家が経済的に追い込まれてきたら、日本は報復措置を取って突き放すか、さっさと国交断絶を告げるべきである。それが日本の最もベストな選択だからだ。（written by 鈴木傾城）
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韓国の大統領である文在寅（ムン・ジェイン）は日韓合意も守ろうとはしない大統領であり、信頼できないという意味では今までの大統領と何ら違いはない。
