テレビ局に大衆(マス)と呼ばれて十把一絡げに洗脳される乱暴な世界は終わった

テレビ局に大衆(マス)と呼ばれて十把一絡げに洗脳される乱暴な世界は終わった

インターネットがあまねく普及し、テレビ局の世論誘導も情報操作も効かない世の中になっている。国民からすると、やっと正常な姿になりつつあると言える。大衆(マス)と呼ばれて十把一絡げに洗脳される乱暴な世界から、国民はやっと自分を取り戻せたのだ。(鈴木傾城)


プロフィール:鈴木傾城(すずき けいせい)

作家、アルファブロガー。まぐまぐ大賞2019、2020年2連覇で『マネーボイス賞』1位。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、投資をテーマにしたブログ「フルインベスト」を運営している。「鈴木傾城のダークネス・メルマガ編」を発行、マネーボイスにも寄稿している。(連絡先:bllackz@gmail.com)

国民の「意識」を自由自在に操る能力が残っている

テレビ局は自分たちの思い通りに世論を操作しようとして、ありとあらゆる手法を使っていた。つまり、視聴者を洗脳して誘導していた。

NHK党・立花孝志党首は「テレビは核兵器に勝る武器です。テレビは国民を洗脳する装置です」と述べてテレビ局に口を封じられたのだが、テレビ局は自分たちの都合の悪い主張は絶対に報じようとしない。(ダークネス:「テレビは国民を洗脳する装置です」と真実の爆弾を投下したNHK党・立花党首

逆に自分たちの好都合なものに対しては、それを思うがままにプッシュして世論を誘導する。今まで国民はずっとそうやって世論は誘導されてきた。

確かにテレビ局は今でも巨大な存在である。あなどれない。流行らせたいものを流行らせ、都合の悪いものは徹底無視して叩きつぶすことができる。国民の「意識」を自由自在に操る能力が残っている。

インターネット時代になっても、テレビ局は新聞や雑誌等の紙媒体ともタイアップして世論誘導をしているし、これからもそれは続いていくことになる。しかし、インターネットがより浸透していく中で、ゆっくりと時代が変わりつつあるのも確かだ。

NHK党・立花孝志党首はYouTubeから出てきた人物である。YouTubeもまた巨大なメディアとなっているために、テレビから締め出されても「抹殺」されたことにならないのである。YouTubeで炎上すると、むしろテレビ以上に話題が拡散する。

テレビから締め出されたことで炎上すると、テレビ局は「やはり世論操作していた」と自ら証明したことになるので、よりテレビ局の立場は悪化していくことになる。

テレビ局はいまだに「巨大権力」には違いないけれども、こうしたこともあって洗脳装置としての神通力が少しずつ消え去ろうとしている。

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テレビ局が信用を失う動きは日本だけではない

実際、テレビ局に流れる広告費は徐々に削られてインターネットに回されており、予算不足で魅力あるコンテンツを制作することもできなくなりつつある。

巨大な予算はテレビに出てくる人間たちにも莫大にばら撒かれていたのだが、巨額の出演料を取る人間も予算の関係で削られるようになっている。テレビ局が凋落するにつれて、その流れは加速するだろう。

そして、テレビ局が凋落すると同時に、洗脳装置のからくりもチープになっていき、それがテレビ局の信頼を喪失させることにもつながっていく。

面白いことに、テレビ局が信用を失う動きは日本だけではないことだ。世界中で同時進行で起きている。

アメリカでもテレビ局はリベラルに乗っ取られているというので巨大な反発が起きて、それが2016年のドナルド・トランプ大統領を生み出したのは特筆すべき出来事であった。トランプ支持者は口々に「テレビ局に洗脳されるな!」と叫び、トランプ自身もまた「テレビ局は偏向報道のカタマリだ」と述べて真っ向から対立した。

中国ではもともとテレビ局は信用されていない。信用どころか、中国共産党に世論誘導されているという前提で国民はそれを見ている。

ヨーロッパでも、テレビ局が移民・難民に対して異様なまでに好意的であったり、移民・難民の犯罪を報道しなかったり、移民・難民の反対派のことを頭ごなしに「極右」とレッテル貼りをして信用を失っていった。

世界各国で同時並行的に起きているこれらの動きは、裏側にインターネットの台頭が原因であるのは明白だ。

インターネットが重要なインフラになればなるほど、世界中のテレビ局の影響力は劇的に削り取られていき、かつての影響力はまったく行使できないところにまで追い込まれている。

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「テレビは洗脳装置だ」と気づいて拒絶する

テレビでは、もう視聴率もテレビの全盛期だった頃の70%や80%など、あり得ない世界となっている。視聴率が取れないのであれば、広告主も離れて行く。それによってますます制作費は削られる。

結果的に、くだらない番組ばかりが増えて、それがまた視聴者の離反を招く。新聞も購読者が減らしている。新たなビジネスモデルが構築できないのであれば、いずれは淘汰される。

そして、テレビ局が凋落すると共に「世論誘導」をするパワーが喪失していく。

テレビ局は大衆(マス)に働きかける装置だが、インターネットには個人に働きかける装置である。個人はインターネットで自分を取り戻し、テレビ局の「全員を一定方向に向けるパワー」を嫌悪するようになってきている。

テレビが無理やり世論を作ろうとして大衆(マス)に働きかけても、すでに大衆は個人個人で違う情報や考え方や哲学をインターネットで手に入れることができるようになっているので、マスの世論誘導ができなくなりつつあるのだ。

何かを押し付ければ押し付けるほど、多くの国民が「テレビは洗脳装置だ」と気づいて、嫌悪感を持って拒絶するようになっている。

かつてテレビが人為的にブームを作り出したら、国民全員がそれになびいたはずなのに、今ではもうそうならない。ステルス・マーケティングや、サブリミナルまでもが、ことごとくインターネットで見破られてしまうので、小細工をすればするほど逆に嫌われる。

テレビ局が圧倒的な露出を演出しても、国民はしらけきってそれを眺め、誰も飛びつかない。食べたくもないものを無理やり口の中に押し込まれれば、誰でも吐き出して気分が悪くなる。

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「テレビ局に何かを押し付けられて受け入れる」のは終わり

要らないものまで食わせる。見たくないものまで見させる。それを「ゴリ押し」というのだが、今まではテレビ局が何かをゴリ押しすれば、国民は喜んでそれを受け入れていた。

しかし、今はもう誰もゴリ押しされたものを受け付けない。

それしかなければ受け入れざるを得ないのだが、今ではテレビなんかなくてもインターネットがあるのでゴリ押しされて嫌だと思えばテレビを捨ててインターネットに移行すればいい。

それでもテレビ局が何かをゴリ押ししようと思ったら、巨額な資金が必要だ。しかし、今ではその資金を細ってきている。

もう、テレビ局が押し付けるものに飛びつく人は減少してしまって、今までのやり方が通用しなくなってきているのだ。それが、誰に目にも明らかになりつつある。

すなわち、テレビ局の「世論誘導」も「情報操作」も効かない世の中になっているのだ。何か小細工をしたら見破られて、世論が逆にブレる。

これは、テレビ局にとっては悪夢かもしれない。しかし国民からすると、やっと正常な姿になりつつあると言える。大衆(マス)と呼ばれて十把一絡げに洗脳される乱暴な世界から、国民はやっと自分を取り戻せたのだ。

人間の趣味や、考え方や、生き方や、価値観や、嗜好や、関心や、興味は、みんなバラバラだ。世代も人生も違うのに、関心が同じだというのはあり得ない。それを全員一致させられてきた今までが異常だったのである。

それでもテレビ局が性懲りもなく世論誘導を繰り返すのであれば、テレビ局の自滅はより早まっていくことになるのだろう。

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