ヒルトン【HLT】のようなラグジュアリーブランド業界の「天敵」は何か？
パンデミックの頃はホスピタリティ企業のどれもが悲惨な業績となっていたのだが、2023年あたりから業績の回復が鮮明になってきた。それが株価にも反映されている。たとえば、ヒルトンをコロナショックの頃に買っていたら、4年間で4倍以上ものリターンが得られていた。（鈴木傾城）
- 2024.12.08
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個人投資家が熱狂して、プロの投資家がそっと足抜けしていくのが今の株式市場
今年は株式市場も過熱した年だった。通常、株式市場の平均リターンは8〜10％なのだが、今年のS&P500は28％で、通常の3倍以上もの上昇を見せた。この顕著なパフォーマンスは、人工知能（AI）関連企業の成長が主な要因とされている。 特に、NvidiaなどのAI技術を牽引する企業は、昨年に続き今年も株価が倍増するなど、指数全体の上昇に大きく寄与した。 日本政府も新NISAで日本人の個人投資家に […]
「早ければ2026年、AIによって社会が激変する」とAnthropicのCEOが述べている
人工知能のトップ企業Anthropicの設立者ダリオ・アモデイは、OpenAIの元研究者であり、深層学習の権威として知られる。同氏は「早ければ2026年、AGIが実現して社会は激変する可能性がある」と述べている。2026年はすぐ目の前だ。私たちはこの激変に準備できているだろうか？（鈴木傾城）
オクシデンタル・ペトロリアム。株価が低迷してもバフェットが怯まない理由
オクシデンタル・ペトロリアムの株価が低迷している。この企業はバフェットが買い進めている企業でもある。世間ではバークシャー・ハサウェイは「投資企業」として知られているのだが、バフェットはアメリカのインフラに投資するのが好きで、傘下には数々のインフラ企業を抱えている。（鈴木傾城）
インテル、ゲルシンガーCEO解任。新しいCEOが誰になっても再建は容易ではない
ゲルシンガー氏の就任時から、インテルはすでに厳しい状況にあった。競争力の象徴だった製造プロセスはTSMCに抜かれ、株価も低迷していた。さらに、AI革命が半導体業界に変革をもたらす中、インテルはこの新たな波に乗り遅れていた。CEOが辞任しても状況は何も変わらない。（鈴木傾城）
故人が貸金庫に何を入れたのかは誰も知らない。銀行は中身を盗み放題だった？
通常、貸金庫は個人がプライベートな情報や、貴重品や、現金などを「人知れず」預けるものだ。人知れず預けるということは、貸金庫に個人が何を入れたのかは誰も知らない。故人となった人の貸金庫の中身は、銀行は盗み放題だった可能性がある。疑念は大きい。（鈴木傾城）
- 2024.12.01
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株式市場が上昇し、誰もが「投資、投資、投資」と話題にする中で私が決めたこと
その国の経済活動全体が生み出したものが国内総生産（GDP）である。物価変動の影響を考慮せず、市場で取引されている価格に基づいて算出したGDPを名目GDPと呼ぶ。この名目GDPと、株式市場全体に流れ込んでいる総額を比較すると何がわかるか。 名目GDPより、株式時価総額が高ければ、株式市場が過熱しているというのがわかる。要するに高すぎる。低すぎれば、株式市場は見捨てられているというのがわかる。そのとき […]
米中激突はさらに激化。アメリカは「中国をもっとも貧しい国にする」つもりだ
アメリカが中国に対して半導体の規制やAI技術の進展を阻止するために動いているのは、中国はそれを軍事に転用してアメリカを凌駕しようとしていることをわかっているからでもある。中国が半導体やAIの分野で頂点に立つと、グローバル経済は完全に乗っ取られる。（鈴木傾城）
「スパム」を製造するホーメルフーズもまた毎年増配する隠れた配当銘柄でもある
「スパム」を製造するホーメルフーズの現在の配当率は3.5％台となっている。この企業も、毎年増配する知られざるバリュー銘柄でもある。10年前は1株あたり0.40ドルだったが、現在は1.13ドルなので、約2.8倍になっている。堅実な企業は、長期的な安定収益を生む。（鈴木傾城）
トランプ政権は化石燃料の味方だが石油価格は下がる可能性が高い理由とは？
第一次トランプ政権も、化石燃料重視の姿勢だった。この姿勢は変わっていない。変わるどころか、「掘って、掘って、掘りまくれ」を合言葉に、より強力な化石燃料重視を掲げている。トランプ政権は化石燃料の味方だ。しかし、それは石油企業の買いを意味するわけではない。（鈴木傾城）
- 2024.11.26
- サバイバーシップバイアス, 信用取引, 株式市場,
堅実にやっていれば、株式市場が1日で20％下落しても日常に1ミリの影響もない
株式市場はいつでも暴落がやってくる場所であり、長期に株式を保有していたら、投資家は暴落をかならず経験する。そのとき、信用取引をやっているのといないのとでは運命はまったく違ったものになる。2024年8月5日の下落では、悲惨なことになった人も多かった。（鈴木傾城）
AIを巡る巨人たちの熾烈な戦い。AI市場の「覇者」を決するのは技術力ではない？
人工知能（AI）の進化は、現代社会に大きなパラダイムシフトをもたらし、巨大メガテック企業が熾烈な競争を繰り広げている場所だ。まさにAIはテクノロジー産業の主戦場である。しかし、AI市場の覇者を決するのは「技術力」ではないことに注意する必要がある。（鈴木傾城）
- 2024.11.24
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低所得層が金利を支払い富裕層が利益を得る。「金利をもらう側」の養分になるな
低所得層は日常的に生活費が足りないので、家族や友人・知人から借金をしたり、銀行のカードローンを使ったり、クレジットカードのキャッシングを使ったり、消費者金融からのカードローンを使ったりして、とにかくカネを借りる。 何か欲しいものを買うときも、現金一括ではなくてカードで分割払いにしたりする。リボ払いも多用する。 そうすると、かかってくるのが金利である。 さすがに家族や友人・知人からの借金には温情で金 […]
Google分割を要求している米司法省。果たしてGoogleはこれからどうなるのか？
2024年8月に連邦地裁がGoogleの独占禁止法違反を認定し、これを受けて米司法省が世界最大の検索エンジン企業Google（Alphabet）に対し、「Chrome」の売却などを要求している。投資家はこれに嫌気をさしてGoogleを売っているのだが、果たしてどうなるのか？（鈴木傾城）
爆発的に蔓延していく怪しい投資話。この「2つの感情」が騙される人を増やす？
政府がチンドン屋みたいに「貯蓄から投資へ」と煽った結果、怪しい投資話が爆発的に蔓延するようになってしまった。金融リテラシーのない若者、認知が低下した高齢者が多いこともあって、日本で騙しやすい環境が生まれている。そこを犯罪者たちに突かれている。（鈴木傾城）
- 2024.11.19
- アメリカ企業, バークシャー・ハサウェイ, バフェット,
バークシャー・ハサウェイ。バフェットが消えたあと、この企業はどうなるのか？
2024年初頭のS&P500指数が27％のリターンを記録する中で、バフェット率いるバークシャー・ハサウェイは、保有株式の大規模な売却と現金の積み上げを選んでいる。これは、単純に投資判断だけでおこなわれているのではない可能性も指摘されている。どういうことか？（鈴木傾城）
あの頃「10年後の日本はもっと経済的にひどくなっているだろう」と考えていた
1990年代以降の「失われた30年」と呼ばれる長期的な停滞期を通じて、日本は成長をとめ、むしろ逆行しはじめた。同じ期間に韓国や台湾などの近隣諸国、さらには米国が持続的な経済成長を遂げたことと対照的である。にもかかわらず、日本人の危機意識の欠如は深刻だ。（鈴木傾城）
- 2024.11.17
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不労所得は自分のための時間を与えてくれるツール。できるだけ早く手に入れろ
アメリカの優良企業をドルコスト平均法で長期に買うと、資産が大きく増える。あるいは、アメリカの株式市場全体をトレースするETFを手に入れておくのもいい。すると、どうなるのかというと、最終的に「不労所得」が得られるようになる。 不労所得とは、労働を伴わずに得られる収入のことを指す。 株式の配当金で暮らせるのであれば、やりたくもない労働から離れ、自分の好きなこと「だけ」をして生きていけるし、あるいは何も […]