差別と軽蔑。その違いは、とても大きなものであり、まったく違うものだ
自分の主張ばかりで他人の話をまったく聞かない人間がいたとする。何でもかんでも「自分は正しい、相手は間違っている」と考え、自分の主張だけを大声を張り上げて押し通す。 そういった人間はやがて孤立して、まわりに誰も寄りつかなくなる。そうすると、その人間は孤立に気付いて、今度はこのように叫び出す。 「私は差別されている。傷ついた。謝罪と賠償しろ」 客観的に考えれば、この人は自分の主張ばかり押し通して「話に […]
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文在寅（ムン・ジェイン）大統領も5年持たない大統領になってしまうのか？
韓国の大統領だった朴槿恵（パク・クネ）はあまりにも無能だというので、韓国人はろうそくデモなるものを開いて朴槿恵を引きずり下ろし、文在寅（ムン・ジェイン）という大統領を据えて「国民の大勝利だ」と自画自賛した。 朴槿恵という無能大統領を排除して文在寅という有能大統領に取り替えたのだから、韓国は急激に経済復活を成し遂げるはずだった。 しかし韓国経済は一向に改善しないばかりか、文在寅になってからより深刻な […]
- 2018.12.21
- 日本,
「約束厳守・信頼第一・責任重視」を守る国や民族は稀有だと日本人は知れ
（2018年の日本は相変わらず中国・韓国・北朝鮮に翻弄され続けていた。特に韓国は日韓合意も守らず日韓基本条約も守らず、捏造ファンタジーを全世界にばらまいて意図的に日本を貶め続けている。一方で日本は罵倒されても中傷されても約束だけは守ろうとする。耐え忍ぶだけの日本。見るに忍びない） 日本にいれば、日本人の素晴らしさというのが気がつかないのだが、海外にしばらく居て日本に戻ってくれば、日本人の素晴らしさ […]
- 2018.12.20
- マネーボイス,
少子高齢化で未曾有の国家崩壊へ。落ちゆく日本を救うたった１つの方法とは？＝鈴木傾城
日本人は年間約40万人近くも消滅しており、この速度はさらに加速する。少子高齢化で未曾有の国家崩壊に落ちゆく状況だが、くい止める方策がたった1つだけある……。 この記事はマネーボイスで読むことができます。こちらでお読み下さい。
安物しか買わないと、いずれ安物しか買えなくなる理由を日本人は知るべき
（「安物しか買わないと、安物しか買えなくなる」という現象の恐ろしさを、まだ日本人の中には理解できていない人間もいるようだ。安いから中国製の粗悪品でもいい、という発想は自分の人生も国も滅ぼす元凶になる。それを改めて理解して欲しい） 「安物しか買わない」と、「安物しか買えない」というのは、根本的にまったく違う意味を持つ。 「安物しか買わない」というのは、高いものも買うことができるということである。つま […]
アマゾンで出回っている中国製の粗悪品を買うと社会が荒廃する理由とは？
中国は偽物・安物・粗悪品が横行する大国で、食品から工業製品までそうしたもので覆われているのは誰もが知っている。 目先の金儲けのために、客の安全や安心をないがしろにして「売り逃げ」する。そして、そうやって粗悪品を売りつけて儲けては「騙される方が悪い」とうそぶいて哄笑する。そういう体質がある。 中国人が自国内でそれをやっているのであれば、私たち日本人には何の関係もない。それは「彼ら」の問題である。 し […]
- 2018.12.17
- フルインベスト,
全世界で最もうまく広告を表示することができる企業が世界を支配している
グーグルやフェイスブックはサービスを無料で使わせる代わりに、大量の広告をユーザーに送り届ける。この両者は「全世界で最もうまく広告を表示することができる企業」であり、それで超巨額の時価総額を誇る企業へと変貌した……。 この記事は、別サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で読むことができます。 投資関連の記事は、今後はすべて新サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で展開します。すでにダークネスに掲載してあった […]
南京大虐殺は中国系アメリカ人アイリス・チャンが捏造したファンタジー
中国共産党はチベットやウイグルで凄まじい人権弾圧をしているのだが、そんな国の指導者が自分たちの都合の良い歴史をでっち上げ、自分たちの都合の良いように政治をし、国民を誘導している。 「日本は南京大虐殺で中国人を30万人殺した」と主張もその一環だ。中国はいつでも日本に人民の憎悪を向けられるように12月13日に「国家哀悼日」を制定し、30万人が殺されたという嘘を堂々と言っている。 中国は「日本人に歴史の […]
- 2018.12.14
- マネーボイス,
「宝くじ」で夢を買って現実を毟られる庶民たち、なぜ買うのをやめられないのか？＝鈴木傾城
人は当たらないと思いながらも、楽して大金持ちになる夢を追って「宝くじ」を買ってしまう。現実逃避の最たるものだ。そして、現実逃避で現実を乗り切ることは無理だ。 この記事はマネーボイスで読むことができます。こちらでお読み下さい。
不器用で選択肢が少なくても、それがメリットになる理由とは？
あなたは何でもできる器用なタイプだろうか。それとも、ひとつのことしかできない不器用なタイプだろうか。 誰でもそうだが、何でもできる人の方が得だと思う。事実、今の世の中では何でもできる人の方が要領良く世渡りできる分、得することが多い。 しかし、物事はうまくしたもので、器用な人間が一方的に有利であるとは限らないのが面白い。 器用であってもそれがデメリットになることもあるし、不器用であってもそれがメリッ […]
- 2018.12.12
- フルインベスト,
日本人がアップルの研ぎ澄まされた製品を見て悔しがるのは理由がある？
私はアップルの株主ではないが、アップル製品のユーザーだ。デスクトップマシンもノートブックもアップルのマックで統一しているし、タブレットもスマートフォンもアップル製品を使っている…… この記事は、別サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で読むことができます。 投資関連の記事は、今後はすべて新サイト『フルインベスト：鈴木傾城』で展開します。すでにダークネスに掲載してあった投資関連の記事は新サイトに移行済み […]
- 2018.12.11
- 歴史プロパガンダ,
「嘘も100回言えば真実になる」に対抗するために必要なこと
（韓国の喚き立てている従軍慰安婦問題での強制連行や性奴隷化は捏造だ。朝鮮労働者（徴用工）問題も捏造だ。しかし韓国はその嘘を「100回言えば真実になる」と言わんばかりに喚き立てて真実化しようとしている。中国の南京大虐殺もまたそうだ。日本は「嘘も100回言えば真実になる」を仕掛けられているのだ。改めてそれを再確認して戦いに備えるべきだ） 嘘も100回言えば真実になるというのを実践するのが中国や韓国の「 […]
本当に日本の景気を良くしたいのであれば、消費税を上げるべきではない
日本でバブルが崩壊したのは1990年からだ。しかし、1991年のチャートを見ると、興味深いことが分かる。大幅下落を打ち消すように、株価は上昇機運に入っていたのだ。 1992年になると再び暴落の中に落ちていくのだが、1991年の上昇は何を意味していたのだろうか。それは、バブルが崩壊しても、しばらくは「崩壊した」と認めなかった人も多かったということだ。 つまり「これは一時的な踊り場で、すぐにまた右肩上 […]
- 2018.12.09
- メルマガ,
予測は一切せず、大負けもない。確実にリスクを排除したい人の最適解
ここ数年来、アメリカの株式市場を強力に牽引してきたのは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンのような巨大ハイテク企業である。これらの企業はその頭文字を取って一言で「GAFA（ガーファ）」と呼ばれることがある。 あるいは、このハイテク企業群と合わせて、ネットフリックスやマイクロソフトやエヌビディアなどを含めたものが「FAANG」「FANNG」や「GAFMA」等、様々な呼称で呼ばれている。 時 […]
「現代人は欲しいものがないくらい満たされている」はエコノミストの大嘘
もし、将来は右肩上がりでどんどん収入が増えることが約束され、給料も働けば働くほど増え、株式も土地も買っておいておけば知らない間に膨れ上がっていくような世の中になったとしたら、あなたはどうするだろうか？ どんどん金が入ってくるのだから、欲しいものは何でも買うはずだ。 貯金してもいいが、貯金をしなくても、少し働けば満足いく給料が転がり込み、しかもそれが右肩上がりで増えるのだから将来に何の心配もない。 […]
複雑化する社会、安定なき雇用、激しい競争、そして脱落の恐怖が襲う
「精神疾患」にかかる患者が世界中で急増している。精神疾患の代表は鬱病だが、この鬱病も例外ではない。 世界保健機関の統計でも、いまや世界で約３億5000万人が鬱病で苦しんでいるとある。毎年100万人近い自殺者のうちの約半数が鬱病による自殺である。 精神的な疾患により医療機関にかかる人々は年々増えていく一方で、先進国はおろか新興国まで患者の増加が止まらない。 「精神疾患」というのは、鬱病だけではなく、 […]
強大な民族が弱い民族を抹殺して自分たちの文化で上書きするのが歴史
中国が傲慢に振る舞い、周辺国を根こそぎ自分たちのものにしようと画策している。 この傲慢な中国のやり方は成功するわけがないと私たちは思う。しかし、歴史を見ると正しい道理がある方が必ずしも勝つわけではないのは理解しておかねければならない。 強大な民族は、弱い民族を完膚なまでに抹殺することができるのだ。 そもそも、傲慢に振舞っている中国もそんな歴史を刻んで今に至っている。中国に4000年の歴史があるとい […]
まともな投資家なら中国に投資なんかするわけがない。投資どころか撤退だ
中国とアメリカが2018年12月1日にブエノスアイレスのホテルで首脳会議を開いているのだが、ここでアメリカは制裁関税の引き上げを一時凍結することで中国と同意している。 その代わり、アメリカと中国はただちに5点の問題について来年の4月まで協議をすることで合意している。5点の問題とは次のものである。 ・中国の技術移転の強要の問題。 ・中国の知的財産侵害の問題。 ・中国の非関税障壁の問題。 ・中国のサイ […]