猛スピードで仕事をして疲れ知らずで24時間365日働く存在に勝てるか？
必然的にワーキングプアに落ちる仕事には、ある「特徴」がある。 ホワイトカラーの仕事でもブルーカラーの仕事でも、正社員の仕事でも、非正規雇用の仕事でも、この「特徴」に当てはまっていたら、向かう先は必然的にワーキングプアになる。 その「特徴」とはどんなものか。それは「その仕事をするのは自分である必然性が感じられないもの」であると言える。具体的に、どんなものがワーキングプアに落ちる結果になるのかを見てみ […]
一般
少子高齢化を放置してイノベーションを拒絶すると日本に何が生まれるか？
資本主義の社会になると、一部の人間が「カネのなる木」のポジションを手に入れる。そのポジションは事業家であったり、官僚であったり、政治家であったり、芸能の世界だったりして多岐に渡る。 特徴的なのは「ただその肩書を所有しているだけでカネが入る仕組み」になっていることだ。そのポジションを手に入れるには才能と努力と幸運が必要なのだが、いったんそこに辿り着くと、後は大したことをしなくてもカネが入ってくる。 […]
中国・韓国・北朝鮮への投資は「日本人」だからしてはいけないのだ
日本人が中国や韓国に投資するというのはあり得ない。中国は国家膨張主義を取っており、日本をも侵略しようと画策している国である。韓国は日韓合意も守らず、朝から晩まで日本を罵っている国である。 こんな国に投資するというのは、まず日本人としてどうなのか。 中国や韓国に投資するというのは、単なる経済的行為としか見ていない日本人もいるかもしれない。しかし、こうした国に投資することによって、自分たちの国である日 […]
貧困化する社会、できて当たり前の生活防衛「30のリスト」
（2018年10月14日。安倍首相は、消費税を来年10月から10％に予定通り引き上げることを決意、15日に表明するとしている。私は支持しない。反対だ。しかし、増税される可能性は高まっている。生活防衛をいよいよ考えるべき時期にきた） もう今の日本は、何も考えないで漫然と生きていたら、誰もが貧困に落ちてしまう厳しい社会となっている。誰も彼も正社員になれる時代も終わった。 正社員が定年まで会社に居られる […]
約22億人が肥満なのは、そこで利益が得られる「仕掛け」があるから
過体重（BMI25以上）の人は、子供・成人含めて全世界で約22億人。BMI30以上の超肥満の人は、小児で1億770万人、成人で6億370万人。これは、世界の疾病負担研究(GBD)が195カ国の1980~2015年のデータを研究して得た結果だ。 端的に言えば、現代社会は約22億人の人間が肥満である。 豊かになったから肥満が増えているわけではない。世界は格差問題で揺れ、貧困層がより貧困になっているのだ […]
知財を根こそぎ盗んでいく中国に、日本もアメリカと共に戦う必要がある
中国の国家や企業や個人が「他国の知的財産の侵害」に邁進する理由は簡単だ。知的財産をゼロから生み出す環境も体質も中国にはないからだ。つまり、イノベーションを生み出す土壌が中国に存在しない。 何でもそうだが、「新しいもの」を生み出すというのは大変なことなのだ。 何もないとこから考え、試行錯誤し、多大な時間と多大な問題をひとつひとつ解決していかなければならない。時には途中でどうしても困難が解決できずに今 […]
名前を書いたら合格する大学に意味があると思うのはどうかしている
少子高齢化の中で、私立の大学は学生集めに苦慮している。私立大学では定員割れが常態化し、2016年の日本私立学校振興・共済事業団の調査によると、44.5％の私立大学が定員割れとなっている。毎年、定員割れは悪化している。 そのため試験を受けて名前を書き、入学金さえ払えば99％の人が合格するような大学さえも現れている。名前だけ書けてもついていけないので中退する。そのため中退率が約6割になっている大学すら […]
- 2018.10.09
- 詐欺,
肩書、経歴、資産、高級ブランドを自慢する人間と金の話はするな
カリフォルニア工科大学のランジェル博士が行った実験で、値段も種類もバラバラのワインを実験者に飲ませ、脳を調べる実験をした。 ５種類のグラスを用意したのだが実際には３種類のワインであった。さらに、このワインを飲んでもらう前に実験者には価格表を見せていた。 その結果、実験者は高いワインを飲むと、脳部位の「内側眼窩前頭皮質」という部分が強く活動することが分かった。ここは快楽を感じる部位である。 味が決め […]
- 2018.10.08
- 災厄,
災害が世界を覆い尽くせば尽くすほど日本が重要になる理由
日本は自然災害が多い国であり、台風、津波、地震、火山噴火と、他国ではあり得ないほどの巨大な災害が集中する国である。 そのため、国民も「災害慣れ」している部分もある。しかし、それでも2011年３月11日に起きた東日本大震災は、日本人に大きな衝撃をもたらした。死者は１万5884人、負傷者は6146人、行方不明者は2633人、そして12万人が現在も避難生活を余儀なくされている。 そして、福島第一原発は今 […]
「私たちは現金世代」という高齢者を一気にキャッシュレス化させる方法
音楽がインターネットに取り込まれ、出版がインターネットに飲み込まれ、テレビや映画ですらもインターネットを介して見る時代になっている。そして今、現金がいよいよインターネットでの決済になろうとしている。 インターネットが「現金」を電子化していくのは、効率性や合理性を考えると避けられない話であり、至極当然の流れである。時代はキャッシュレスに向かって走っているのだ。 キャッシュレスは重要なイノベーションで […]
中国に関わると技術・ノウハウ・サービス・ブランドをすべて盗まれる
アメリカのドナルド・トランプ大統領は断固たる決意で中国に貿易戦争を仕掛けているのだが、そもそもその発端となったのは中国による「意図的かつ悪質な知的財産の侵害」であった。 中国は自力で発展した国ではない。そして、中国はイノベーションを生み出している国ではない。中国はいかにしてアメリカと並ぶ大国となったのか。それは、徹底的な知財の侵害がその根底にあった。 「知財の侵害」と言えば、言葉が柔らかい。「中国 […]
韓国は日本が謝罪するから永遠にいたぶり続けることができると判断した
韓国は、旭日旗を戦犯旗と言っている。そして、「国際観艦式に日本の海上自衛隊の艦船が旭日旗を掲揚して参加するのは許せない」として、旭日旗を犬に踏ませ、自らも踏みにじり、それを引き裂いて喜んでいる。 これについて、釜山を訪れている鳩山由紀夫という日本の元首相は「日本の軍艦が旭日旗を掲揚する計画と関連して反対する」と言っている。そして、このように付け足した。 「日本は過去の過ちについて謝罪の心を持つべき […]
日本が本当に持たなければならない最重要機関は「諜報組織」である
中国は尖閣諸島のみならず、沖縄をも実効支配しようと狙いを定めている。 中国が大量の観光客を送り込んで沖縄を「中国依存」にさせ、さらに韓国や北朝鮮と言った反日勢力と結託して「日米離反」の工作活動を繰り広げているのは周知の通りである。 沖縄では中国に取り込まれた翁長雄志の死後、玉城デニーが沖縄県知事に就任することになった。 この男の当確に向けて支援していたのは、反日国家に取り込まれている野党政治家だっ […]
現代は情報を中心とした「戦国時代」に入っているが日本は無防備なまま
2018年8月24日、米中経済安全審査委員会（USCC）は、中国共産党の組織「中国共産党統一戦線工作部」が、アメリカの議員や経営者等の要人に買収やハニートラップ等のワナを仕掛けていることを報告書として発表した。 中国は昔から孫子の兵法のような詐欺の手引書みたいなものを読んでバイブルのように持ち上げている。 そのため「いかに相手を騙すか」を研究し、「騙した方よりも騙された方が悪い」と本気で思うような […]
スマートフォンが使えない高齢層、パソコンが使えない若年層
アメリカの調査会社「Pew Research Center」は、アメリカでもスマートフォンの普及でパソコン離れが進んでいることを報告している。 スマートフォンは今後もさらにインターネットにアクセスするための最初のデバイスとして選ばれ続け、パソコン（デスクトップ、ラップトップ）を隅に追いやっていくことになる。 このスマートフォンのディスプレイを大型化したのがタブレットだが、タブレットもゆっくりと確実 […]
- 2018.09.30
- マネーボイス,
知財を盗んで肥大化する中国は「20年後は世界で最も貧しい国になる」のか？＝鈴木傾城
米中の覇権争いが取り沙汰されるが、イノベーションも言論の自由も市場の健全性もない中国が覇権を握ることは決してない。この先の受難を中国の経営者たちが置かれている現状とともに解説する。 この記事はマネーボイスで読むことができます。こちらでお読み下さい。
- 2018.09.28
- 消費税,
消費税は「お前たちは消費をするな」と政府自らが国民を恫喝する行為
2018年9月20日。安倍首相は自民党総裁選挙で石破茂に圧倒的大差をつけて三選を決めた。 安倍首相はかねてから「消費税率の8%から10%への引き上げは2019年10月に予定通り行う」と明言している。 消費税の引き上げは二度に渡って先送りされているのだが、安倍首相の三選で2019年10月の消費税引き上げは強行される可能性が高まっている。 しかし、過去に消費税を上げるたびに日本経済が衰弱しているのを見 […]
- 2018.09.27
- 思想,
今の日本に求められているのは、対立を恐れないで突き進むことだ
（韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、「慰安婦おばあさんと国民の反対で、和解・癒やし財団が正常な機能を果たすことができず、固辞しなければならない状況」と言っているのだが、安倍首相は強く抗議することもなければ、カネを返せとも言わなければ、断交するとも言わなかった。約束を破られても抗議も報復もしない。これでいいのだろうか？） 日本の政治家は問題が発生したとき、必ずこのように言う。「外交ルートを通じ […]