中国

1/5ページ

南京大虐殺は中国系アメリカ人アイリス・チャンが捏造したファンタジー

中国共産党はチベットやウイグルで凄まじい人権弾圧をしているのだが、そんな国の指導者が自分たちの都合の良い歴史をでっち上げ、自分たちの都合の良いように政治をし、国民を誘導している。 「日本は南京大虐殺で中国人を30万人殺した」と主張もその一環だ。中国はいつでも日本に人民の憎悪を向けられるように12月13日に「国家哀悼日」を制定し、30万人が殺されたという嘘を堂々と言っている。 中国は「日本人に歴史の […]

強大な民族が弱い民族を抹殺して自分たちの文化で上書きするのが歴史

中国が傲慢に振る舞い、周辺国を根こそぎ自分たちのものにしようと画策している。 この傲慢な中国のやり方は成功するわけがないと私たちは思う。しかし、歴史を見ると正しい道理がある方が必ずしも勝つわけではないのは理解しておかねければならない。 強大な民族は、弱い民族を完膚なまでに抹殺することができるのだ。 そもそも、傲慢に振舞っている中国もそんな歴史を刻んで今に至っている。中国に4000年の歴史があるとい […]

まともな投資家なら中国に投資なんかするわけがない。投資どころか撤退だ

中国とアメリカが2018年12月1日にブエノスアイレスのホテルで首脳会議を開いているのだが、ここでアメリカは制裁関税の引き上げを一時凍結することで中国と同意している。 その代わり、アメリカと中国はただちに5点の問題について来年の4月まで協議をすることで合意している。5点の問題とは次のものである。 ・中国の技術移転の強要の問題。 ・中国の知的財産侵害の問題。 ・中国の非関税障壁の問題。 ・中国のサイ […]

中国は世界をリードする国ではなく、中国自身が世界の問題児なのだ

つい数年前まで、中国はこれからもどんどん成長を続け、世界経済を牽引すると信じられていた。しかし、アメリカと貿易戦争で対立するようになり、「新冷戦」に入った今、中国の減速は隠せなくなっている。 2018年10月、中国国家統計局は第三四半期のGDP伸び率は前年同期比6.5%であると報告している。内需がどんどん減退しているのが響いている。 それでも6.5%なのだから大したものだと考える人もいるのだが、中 […]

中国はあらゆる方法で知財を盗みにやってくるが日本も十分に当事国だ

アメリカと中国が激しく対立して「新冷戦」の時代に入りつつあるのを人々は感じ取っている。 今後、中国の国家主席である習近平は何度も妥協してアメリカに取り入ろうと策略を張り巡らせるが、基本的に中国の発展は「知的財産権の侵害」で成り立っているので、最終的には決裂する可能性が高い。 中国は知財の侵害ができなければ発展できないのである。そのため、中国はこれからもありとあらゆる方法で知財侵害を国家ぐるみで行い […]

政治家・経済人の中で、中国の「すり寄り」に騙される人間が大量に出る

中国はアメリカのトランプ政権に貿易戦争を仕掛けられて大きなダメージを受けつつあり、政治的にも経済的にも苦境に落ちている。貿易戦争を仕掛けられたそもそもの原因は、中国が国家主導で知的財産の侵害を行なっていることにある。 中国は、他人の知財を盗みまくって成長してきた泥棒国家であることが明るみに出て、いよいよ報復される段階にまで来ているのである。 そして中国の推進する一帯一路は、「途上国を次々と経済的植 […]

「無償援助すると、激しい恨みを買う」という衝撃的な事実

(2018年10月23日。日本はやっと中国に対する政府開発援助(ODA)を終了させると発表した。やっとだ。これだけ長い間、中国に反日をされていて、日本はずっと中国を経済支援していたのである。他国にカネをばらまいても喜んでもらえると思ったら大間違いだ。改めて確認して欲しい) 日本は多くの国に無償援助を行っている。この援助は正式には「政府開発援助」と言われており、英語では “Officia […]

中国共産党という邪悪な政治体制がいつまでも続くと考える方がおかしい

バラック・オバマ前大統領は口はうまいのだが行動力はまったく皆無で、中国が国家膨張主義を取って傍若無人に暴れている最中に「アメリカは世界の警察官ではないとの考えに同意する」と宣言するような無能大統領だった。 オバマがそれを言ったのは、2013年9月10日のことである。これを聞いて中国は歓喜した。中国はもはや誰に憚ることなく南シナ海に軍事的進出を果たし、チベットやウイグルを思い切り蹂躙してきた。 さら […]

アメリカは本気で中国共産党政権を叩き潰すつもりなのだから波乱は覚悟せよ

アメリカを始めとする全世界の株式市場がいよいよ乱高下を繰り返し、下落基調に入っている。利上げが続いていることや、今までずっと上昇が続いていたことによる調整という側面もあるのだが問題はそこではない。 アメリカと中国との貿易戦争の激化が最大の論点だ。 当初、アメリカのメディアや日本のマスコミは、「アメリカと中国が本気で対立したら世界がめちゃくちゃになる。だから、トランプ大統領の中国への対立は単なるポー […]

知財を根こそぎ盗んでいく中国に、日本もアメリカと共に戦う必要がある

中国の国家や企業や個人が「他国の知的財産の侵害」に邁進する理由は簡単だ。知的財産をゼロから生み出す環境も体質も中国にはないからだ。つまり、イノベーションを生み出す土壌が中国に存在しない。 何でもそうだが、「新しいもの」を生み出すというのは大変なことなのだ。 何もないとこから考え、試行錯誤し、多大な時間と多大な問題をひとつひとつ解決していかなければならない。時には途中でどうしても困難が解決できずに今 […]

中国に関わると技術・ノウハウ・サービス・ブランドをすべて盗まれる

アメリカのドナルド・トランプ大統領は断固たる決意で中国に貿易戦争を仕掛けているのだが、そもそもその発端となったのは中国による「意図的かつ悪質な知的財産の侵害」であった。 中国は自力で発展した国ではない。そして、中国はイノベーションを生み出している国ではない。中国はいかにしてアメリカと並ぶ大国となったのか。それは、徹底的な知財の侵害がその根底にあった。 「知財の侵害」と言えば、言葉が柔らかい。「中国 […]

現代は情報を中心とした「戦国時代」に入っているが日本は無防備なまま

2018年8月24日、米中経済安全審査委員会(USCC)は、中国共産党の組織「中国共産党統一戦線工作部」が、アメリカの議員や経営者等の要人に買収やハニートラップ等のワナを仕掛けていることを報告書として発表した。 中国は昔から孫子の兵法のような詐欺の手引書みたいなものを読んでバイブルのように持ち上げている。 そのため「いかに相手を騙すか」を研究し、「騙した方よりも騙された方が悪い」と本気で思うような […]

中国はアメリカの敵に。日本にとっても中国は関わってはいけない国

2018年7月6日、アメリカは中国に対して25%の報復関税をかけたのだが、中国もまたアメリカの大豆や農産品などに25%の報復関税をかけた。 翌月8月23日、アメリカは中国の半導体やプラスチック等に25%の関税をかけたのだが、中国もまた自動車・鉄鋼等に25%の報復関税をかけた。 そしてアメリカは9月24日から2000億ドル相当に10%の関税をかけることに決めたのだが、これに対して中国は600億ドルの […]

経済動乱に突き進んでいく中国を「一刻も早く見捨てる」のが正しい道

アメリカのドナルド・トランプ大統領は報復関税で中国を追い詰めているだけでない。 アメリカにある「中国人スパイの温床」である孔子学院を取り締まって閉鎖させ、ファーウェイやZTEのような安全保障上から見て危険極まりない中国ベンダーを放逐してきた。 さらに、トランプ大統領はFBIに民間に潜り込んだ中国人スパイをあぶり出すように指示を出し、EUの半導体大手にも圧力をかけて中国人技術者を採用しないように働き […]

アメリカは中国デバイスを排除しているのに、日本は何もしないのか?

2018年8月13日。アメリカのドナルド・トランプ大統領は、中国の国策ハイテク産業であるZTE、ファーウェイなどの中国ベンダーのスマートフォン等のデバイスの使用を禁止する「国防権限法」に署名している。 FBIのクリストファー・レイ氏は、その理由を語っている。 「我々と価値観を共有しない外国政府がバックについている企業が、我々の通信ネットワークの中に入ってくることを深く懸念している」 「情報が不当に […]

アメリカに叩き潰される反米国家からは距離を置いておく必要がある

アメリカと対立している国々が次々と経済的な困難に陥っている。 たとえば、中国はその筆頭に挙げられる。中国は安い労働力を武器にして、世界中から投資資金と工場を呼び込んで高度経済成長を成し遂げた国だ。 その際には、面倒な環境保全も労働者保護もいっさい無視して突き進んだので、大気汚染も土壌汚染も格差も極度に進んで問題を引き起こしている。 砂漠化、癌症村、有毒大気は、ニュースにならないだけで今も相変わらず […]

情報隠蔽大国である中国は、覇権国家になるのではなく失敗国家になる

中国が絶対に次の時代の覇権国家となれない理由は、中国の情報隠蔽体質にある。 最近、中国では「私は習近平とその独裁主義に反対です」と言って習近平のポスターに墨をかけた女性がいたのだが、彼女はその後、公安当局に拉致されて今もまだ行方不明のままである。 そして、同じく習近平を批判していた元教授の孫文広氏もまた公安当局に連行されて姿を消した。 日本でもアメリカでも政権に反対の人は堂々と反対運動を繰り広げて […]

反日国家が苦境に落ちたら、日本は今までの反日言動の報復をすべき

中国・韓国・北朝鮮は明確なる反日国家だ。これらの国家に共通しているのは、常に日本に対して被害妄想を持ち、日本を叩くことが政権維持につながっていることだ。 もはやこれらの特定アジアの政策は明確な反日依存になっているので、後戻りすることは絶対にない。もう多くの日本人が気付いているが、中国・韓国・北朝鮮は完全に日本の敵となっている。これらの国は、まぎれもなく真性の敵対国家である。 朝日新聞のような一部の […]

1 5