アメリカ最大のAIプロジェクトと、イーロン・マスクとサム・アルトマンの激突
稀代の起業家として名を轟かしているイーロン・マスクは、サム・アルトマンと犬猿の仲とされている。彼らは2015年に共同でOpenAIを立ち上げたが、2018年にマスクが離脱した経緯を持つ。アルトマンに対するマスクの私怨は非常に深いものがあり、この対立構造が問題を引き起こす可能性もあるかもしれない。（鈴木傾城）
アメリカ
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- 2025.01.21
- アメリカ, 化石燃料, 国家エネルギー非常事態宣言,
トランプ大統領の国家エネルギー非常事態宣言。エネルギー産業への投資はありか？
トランプ大統領の国家エネルギー非常事態宣言は、バイデン前政権の気候変動対策を完全に否定し、化石燃料の生産拡大を目指す明確な意思表示である。エネルギー市場への影響も無視できない。実際にそれが実現すると、化石燃料関連企業に大きな利益をもたらすことになる。（鈴木傾城）
米中激突はさらに激化。アメリカは「中国をもっとも貧しい国にする」つもりだ
アメリカが中国に対して半導体の規制やAI技術の進展を阻止するために動いているのは、中国はそれを軍事に転用してアメリカを凌駕しようとしていることをわかっているからでもある。中国が半導体やAIの分野で頂点に立つと、グローバル経済は完全に乗っ取られる。（鈴木傾城）
【衝撃】トランプ新政権で、米中対立は暴力的なまでに悪化していく可能性がある
今、米国の株式市場は極度なユーフォリア（多幸感）で満たされているのだが、私自身は今回のトランプ政権の閣僚たちの顔ぶれを見て大きな危機感を覚えている。トランプの対中強硬政策は100％賛成だが、それが自分自身の投資に悪影響を及ぼす問題は認識している。（鈴木傾城）
ドナルド・トランプが大統領選挙に勝利したが、株式市場はどのようになるのか？
トランプの政策により、金融、エネルギー、防衛、ハイテクなどの主要セクターは短期的には上昇傾向を示すと予測されている。しかし、事態はそう簡単なものではない。たとえばハイテク企業も対中政策によっては大きな悪影響をこうむる。一筋縄ではいかないのだ。（鈴木傾城）
激化していく中東の紛争。株式市場は動揺しているが、これをどう考えるべきか？
中東の紛争が激化している。イスラエルは強硬であり、これでイランを攻撃すると、全方位の戦争になっていくことになる。現在、イスラエルの強硬姿勢にアメリカが振り回されている状況になっているのだが、予断を許さない状況である。この中で株式市場はどう動くのか。（鈴木傾城）
株式市場の時価総額の上位リストは、この世で重要な企業が何なのかを示す一覧表
アメリカは没落するだとか、もうアメリカの時代は終わったとか、アメリカは重要ではないと本気で思っているのであれば、試しにアメリカ企業とかかわらないで生活してみてほしい。きちんと現代社会を生きている人であればあるほど、それが「不可能である」ことに気づくはずだ。（鈴木傾城）
ほとんどの人はまだ気づいていないが、世界はAIで「新しい次元」に入ったのだ
今後、AIは私たちの仕事や日常の中心となっていき、これからの時代はもはやAIがなければ生きていけないような社会になっていくだろう。ほとんどの人はまだ気づいていないが、今この瞬間、世界は「新しい次元に入った」のだ。今後、AIは私たちの仕事や日常の中心となっていく。（鈴木傾城）
日本の復活は半導体と共にあり。今後は半導体に国運を賭けるのが正しい戦略だ
半導体セクターは日本経済が真の意味で復活できるかどうかの重要な「国家戦略セクター」であるといっても過言ではない。半導体を制する国が次の時代を制するのだ。それがわかっているからこそ、世界は半導体に莫大な投資をしている。日本が国運を賭ける分野がここにある。（鈴木傾城）
グローバル資本主義の終焉がきつつある。その次に台頭するのは何かを考えるべき
「グローバル資本主義」そのものに対する疑念や不信や反対が湧きあがっている。34年ほど続いたこのグローバル資本主義は、そろそろ終わろうとしつつあるのではないか。その次に台頭するのは何か。それは私たちがまだ想像したこともないようなものかもしれない。（鈴木傾城）
ボーダークライシスはきれい事を言って大混乱をもたらしたバイデン大統領の責任
バイデン大統領は「国境の壁」を非人道的だと批判して、壁の建設を止めてしまった。そして、一時的に不法移民に対する扱いをも緩和した。これが「アメリカが不法移民の流入に甘くなった」というメッセージとなって大量の不法移民を生み出し、アメリカを大混乱に陥れている。（鈴木傾城）
「ドルが紙くずになる」前に「円が紙くずになる」ほうを心配しなければならない
最近、またドルが通貨基軸から脱落するとか、紙くずになるとか言い出している人がいる。そんなことにはならない。我々が生きている間、ドルは基軸通貨であり続ける。そんなことよりも、日本人が心配しなければならないのは、「円」という自国通貨の凋落のほうではないか。（鈴木傾城）
「双方に戦争させて、一方を軍事支援し、金は同盟国に出させる」アメリカの戦略
日本人は、アメリカという国を「民主主義国家」だと思っているが、本当のところは「軍事国家」と捉えるのが正解だ。アメリカが建国されたのは1776年だが、それから今日まで、この国は90％以上もの年月を戦争しながら過ごしてきた。まさに戦争でメシを食っている国家である。（鈴木傾城）
これから日本の平和ボケが急速に消えていって軍産複合体を求めるようになる理由
アメリカと中国の戦争は、日本を完全に巻き込む。今まで日本人は平和ボケしていると自他共に認める国民性だったが、世界情勢が変わってきているので、今後は急激に平和ボケは消えていくと私は見ている。平和ボケは、実はアメリカがあえて日本に定着させたものだ。（鈴木傾城）
次の株式市場の暴落は必ずあるが、それでアメリカが終わりになるわけではない
S&P500やVTIなどはすでに年初来で20％近くも下がっているので、もう大きな暴落が来ないと思人もいるがその楽観は危険だ。全世界を震撼させるような株式市場の暴落は、これから起こり得る。私たちはこれまで多くの大暴落を記憶しているが、次の暴落も避けられないだろう。（鈴木傾城）
戦後75年目に入った今、明らかに「次の戦争」が用意されようとしている
アメリカは中国の総領事館を閉鎖させ、中国もアメリカの総領事館を閉鎖させ、対立はどんどんエスカレートしているのだが、これからも米中の対立は様々な部分で引き起こされて亀裂を深めていく。それこそ、アメリカが中国が勝手に作った南沙諸島で人工島の基地を爆撃して、いきなり戦争が始まっても不思議ではない事態となっているのだ。「米中の戦争勃発確率は75％」、「限定的な核戦争も起こる」ということだ。（鈴木傾城）
アメリカと中国はすでに戦争状態に入ったのだ。日本人は早くそれを理解せよ
中国共産党政権は「あらゆるものを盗んで発展する」というアンフェアなビジネスモデルを採用している。だからアメリカは、中国をグローバル経済から排除する決意を固めたのだ。それは今後いよいよ本格化していき、世界はアメリカと中国が「戦争」をしていることに気づく。（鈴木傾城）
「もうアメリカに頼っていないで自分で自分の国を守れ」と言われているのだ
2019年6月24日。米ブルームバーグ通信は、トランプ大統領が、側近に向かって「日米安全保障条約を破棄することに言及」していたことが分かった。なぜ、トランプ大統領はそのように考えているのか。それは、以下の理由に尽きる。 『日本が攻撃されればアメリカが援助することを約束しているが、アメリカが攻撃された場合に日本の自衛隊が支援することは義務付けられていない』 実のところ、トランプ大統領のこの発言は今に […]